(2) 全 国 表 彰
10月10日「体育の日」制定記念中央大会会場(国立競技
場)において、体育功労者として、50余年にわたり野球の普
及と発展に尽力した海野篤之県野球連盟会長、社会体育優
良団体として、昭和28年結成以来14年間にわたり、競技種
目12、地域スポーツ団体5、スポーツ少年団35を育成し、
市営陸上競技場、テニスコート、体育館等の施設を設置す
る等、その功績の顕著な原町市体育協会(会長 阿部信義)
が表彰された。
(3) 中尾秀雄氏の叙勲について
11月3日県体育協会副会長中尾秀雄氏は、勲四等瑞宝章
に叙せられた。これは中尾副会長が、大正9年東京帝国大
学を卒業し、スイス、ドイツに留学の後、昭和3年福島病
院(現福島医大附属病院)副院長として本県に就職し、昭和
5年に設立された福島県体育協会の理事ならびに同スキー
部長に就任以来現在まで、多忙な身にもかかわらず本県ス
ポーツの普及と組織つくりに献身的な努力をなし、スポー
ツの振興に尽した功績が認められた。現在県庭球協会会長、
県体育協会副会長である。
14 選手の強化
(1) スポーツセンター校の設置
本年度は、下記の各高等学校を県のスポーツセンター校
として指定し、当該種目の強化に努め、また、地域センタ
一校として、その役割を果した。
地区 学校名 種目 県北 福島農蚕高等学校 ボクシング、馬術 保原高等学校 バレーボール 福島高等学校 弓道、柔道 福島商業高等学校 フェンシング 県南 白河高等学校 水泳 安積高等学校 サッカー 田村高等学校 陸上競技 白河農工高等学校 自転車競技 会津 会津高等学校 漕艇 耶麻高等学校 漕艇 若松女子高等学校 体操 猪苗代高等学校 スキー 田島高等学校 レスリング いわき 磐城女子高等学校 軟式庭球 磐城高等学校 バスケットボール、バレーボール 平工業高等学校 重量挙 内郷高等学校 重量挙 相双 小高農業高等学校 ハンドボール 原町高等学校 庭球 (2) 競技力向上指導者(トレーナー2級)について
競技力向上には、指導者の資格の向上、指導体制の確立
と指導方針の一貫性が必要であり、このためコーチ、トレ
ーナー制度が制定された。このトレーナー2級の講習会に
下記の受講者を派遣し、トレーナー2級の資格を得たので
本県スポーツ進展の中核となって活躍することが期待さ
れる。
昭和40年度資格取得者
種目 氏名 勤務先 柔道 山田岩男 大沼高等学校 剣道 大和田光明 鹿島中学校 サッカー 小林良生 安積高等学校
種目 氏名 勤務先 水泳 岡部泰華 会社員 軟式庭球 山名隆広 湯本高等学校 陸上競技 松岡隆 平野中学校 スキー 川上良男 東中学校 バスケットボール 直江勇 福大教育学部 バトミントン 三浦幸男 会社員 昭和41年度受講者
スケート 和気嘉兵衛 会社員 バスケットボール 佐藤暹 福島商業高校 剣道 安斎泰見 〃 体操 佐瀬一夫 梁川高校 卓球 西郷徹夫 相馬女子高 体育管理 鈴木正一 県営体育館 (4) 強化合宿の実施
陸上競技をはしめ、県体育協会さん下の31競技種目は
競技力の向上、国体上位入賞を目指し春夏秋冬を問わず
休暇を返上して選手強化につとめている。
15 体力づくりのつどい
東京オリンピック大会以後、特に国民体力の向上が叫ばれ
昭和39年12月「国民の健康、体力の増強対策」が閣議決定し
昭和40年3月「体力つくり国民会議」が発足した。本県
においても、昭和40年10月、「体力つくり県民会議」が発足
し、知事を議長として、母子の体力つくり、農山漁村の体力
つくり、勤労者の体力つくり、老幼男女を含めての歩け歩け
運動等を開催し、本運動を推進している。
体力つくりは、一朝一夕にして
効果をあげることはできないが、
41年度は右記の市町において「体
力つくりのつどい」を開催し、住
民の健康体操、健康相談、レクリ
リェーション大会等を実施して体力つくり運動の充実、浸透
をはかった。
8月8日 福島市 9月10日 保原町 9月20日 喜多方市 10月18日 富岡町 第8節 体育施設
1 県営体育館付属合宿所建設
県営体育館付属合宿所建築については、関係機関等の協力
を得て、県営体育館の北東隣接地(敷地は昭和40年度購入)
に福島県建築設計協同組合の設計による主体工事並びに付帯
工事を昭和41年9月25日着工し昭和42年3月25日完成した。
なお、財団法人スポーツ振興資金財団からオリンピック東京
大会の記念事業として5,000,000円の配分があったので、こ
の経費を合宿所建築経費の一部に充当した。
合宿所の概要
(1) 建築費総予算 26,000,000円
財源内訳 県費 21,000,000円
財団法人スポーツ振興資金財団寄付金
5,000,000円
(2) 工 期
昭和41年9月25日から昭和42年3月25日まで
(3) 施設の規模