福島県教育センター所報ふくしま No.80(S62/1987.2) -034/038page
数学 |
9/28〜9/30
10/26〜10/28 |
1次担当
2次担当 |
中学校理科(A) |
7/27〜7/29
10/26〜10/28 |
2次担当
(継続研修) |
中学校理科(B) |
10/14〜10/16 |
1次担当 |
音 楽 |
11/4〜11/6 |
共通担当 |
美 術 |
11/11〜11/13 |
共通担当 |
保 健 体 育 |
8/18〜8/20
10/20〜10/22 |
1次担当
2次担当 |
技 術 ・ 家 庭
(男 子) |
6/8〜6/10
9/28〜9/30
7/27〜7/29
11/4〜11/6 |
2次担当
(継続研修)
1次担当
(継続研修) |
技 術 ・ 家 庭
(女 子) |
6/8〜6/10
6/22〜6/24 |
1次担当
2次担当 |
英 語 |
6/22〜6/24
8/18〜8/20 |
1次担当
2次担当 |
道 徳 |
11/11〜11/13 |
共通一般 |
特 別 活 動 |
11/18〜11/20 |
共通一般 |
情 報 処 理 教 育 |
10/14〜10/16 |
共通一般 |
学校カウンセラー
(初級・中学校) |
9/7〜9/9 |
共通一般 |
(4)高等学校(高・盲・聾・養)
視 聴 覚 教 育 |
10/20〜10/22 |
共 通 一 般 |
国 語 |
10/14〜10/16 |
共 通 担 当 |
社 会(地理) |
10/26〜10/28 |
共 通 担 当 |
数 学 |
8/31〜9/2 |
共 通 担 当 |
生 物 ・ 地 学 |
11/11〜11/13 |
共 通 担 当 |
物 理 ・ 化 学 |
11/18〜11/20 |
共 通 担 当 |
理 科 実 技 |
1/20〜1/22 |
共通 実習助手 |
音 楽 |
11/30〜12/2 |
共 通 担 当 |
美 術 ・ 工 芸 |
8/31〜9/2 |
共 通 担 当 |
保 健 体 育 |
11/11〜11/13 |
共 通 担 当 |
家 庭 |
11/11〜11/13 |
共 通 担 当 |
英 語 |
10/7〜10/9 |
共 通 担 当 |
情報処理教育・COBOL 1 |
7/27〜7/31 |
共 通 担 当 |
情報処理教育・COBOL 2 |
9/7〜9/11 |
共 通 担 当 |
情報処理教育・FORTRAN 1 |
6/1〜6/5 |
共 通 担 当 |
情報処理教育・FORTRAN 2・3 |
11/24〜11/28 |
共 通 担 当 |
情報処理教育・BASIC 1 |
6/15〜6/19
6/22〜6/26 |
共通(1班)
共通(2班) |
情報処理教育・BASIC 2 |
9/28〜9/30
11/4〜11/6 |
共通(1班)
共通(2班) |
情報処理・技術1 |
10/20〜10/22 |
共 通 担 当 |
情報処理・技術2 |
11/18〜11/20 |
共 通 担 当 |
図 形 処 理 1 |
8/18〜8/20 |
共 通 担 当 |
産 業 教 育 実 技(工業) |
10/7〜10/9 |
共 通 担 当
(高のみ) |
学校カウンセラー
(初級・高校) |
11/4〜11/6 |
共 通 担 当 |
(注)1次は原則として教職経験10年未満、2次は10年以上の者を、共通はその両者を対象とする。
2 研究事業について
1.ねらい
教育改革の諸提言を主体的に受け止め,本県が当面する学校教育上の課題や教育現場の実践上の問題を取り上げ,その解決のための研究を行い,学校経営,学習指導,生徒指導の改善に寄与する。
2.研究主題・内容・方法
(1)学校の経営過程における現職研修のあり方に関する研究
県内小中高等学校における自己啓発に支えられた校内研修のあり方を考究する。
研究第1年次の62年度は,広く「教職員の資質向上」の提唱をふまえて,県内小中高等学校の現職研修の実態を調査し,調査結果を分析考察して問題の所在を明確にする。
研究の成果は,研究紀要として刊行(予定)する。
(2)基礎・基本の定着を図り,個性の伸長を目指す学習指導の改善に関する研究
基礎・基本を明らかにし,児童生徒の個性の伸長を目指す視点から,小中高等学校の学習指導のあり方を実践的に追究する。
研究第1年次の62年度は,県内小中高等学校の学習指導に関する調査研究を行い,研究協力員による実証的な研究実践を行う。
研究の成果は,研究紀要として刊行(予定)する。
(3)自己教育力を育てる学習指導法の改善に関する研究
研究第1年次の61年度は,文部省から学校教育の活性化=自己教育力の育成=に関する研究指定を受け,研究協力校(県内小中学校各1校)と研究協力員(県内小中高等学校計14名)の研究協力を得て,実践的な研究を行った。
研究の成果は,報告書として刊行するとともに全国教育研究所連盟広島大会において発表した。
掲載情報の著作権は情報提供者及び福島県教育センターに帰属します。