教育福島0142号(1989年(H01)10月)-014page

資料6−2　過去3回(沖縄・京都・北海道)における本県競技別入賞回数と獲得した競技得点

撃、弓道の競技が二回で最高、以下、山岳・テニス競技等と続くが、全般に団体競技は低調で、なかでもボールゲームや格技の不振が目立っている。また、二十二競技で入賞経験が無く、この内半数近くが未普及競技となっている。(資料6−2参照)

　

このようなことから、本県の競技力を総括すると

○　秋季大会実施競技のうち、個人競技種目が比較的安定した競技力をもつ。

○　冬季競技が低迷している。

○　女子種目が著しく低迷している。

○　全種別にわたり団体競技は低調である。

なお、競技力向上対策本部が(財)県体育協会や各競技団体・学校体育団体から意見を聴した結果、次のようなことが明らかになっている。

1、競技人口が少なく、チームの編成等が不可能で国体等に参加出来ない競技種目がある。このため、普及教室の開催などによる選手の育成や優秀選手の確保に努める必要がある。

2、各競技団体における競技力の現状分析やこれの対応策について共通理解が十分でなく、これが低迷の一因となっている。このため、中学・高校・成年等担当者間の一貫した指導体制の確立を図る必要がある。

3、成年における選手層が薄く、効率的な強化事業が出来ないほか、優秀な指導者・選手が少ないため、競技水準の向上が図られない。このため、企業スポーツ連絡協議会等を通し、チームの核となる指導者・選手を確保する必要がある。

4、国体東北予選を通過出来ない種目(種別)があるほか、国体で上位に入賞出来る競技種目が少なく、強化合宿の実施回数の拡充や県外優秀選手(チーム)との交流試合など、内容の充実を図る必要がある。

5、強化事業に参加する指導者、選手などの参加体制の整備が十分とはいえず、その整備を図る必要がある。

6、強化事業を実施するうえで、多額の費用を必要とするため個人や競技団体だけでは対応しきれない競技用馬匹・ヨット・漕艇・ライフルなどの特殊競技用具や練習場については、年次的、計画的に整備する必要がある。

　

七、福島県競技力向上推進総合計画の概要

　

県競技力向上対策本部では、各競技団体から競技力の現状、課題、今後の選手強化計画などについて意見を十分に聴するとともに、昭和六十二年三月の県スポーツ振興審議会からの「第五十回国民体育大会の開催を踏まえた本県競技力の向上策について」の建議を踏まえ、一財一県体育協会をはじめ各関係団体と調整を図ったうえで、昭和六十三年三月本部委員会において「第五十回国民体育大会福島県競技力向上推進総合計画」(本誌昭和六十三年度版、十月号12ページ参照)を策定した。

飛躍的な競技力向上を図るための指針となるこの推進総合計画には、第五十回国体の開催方針に基づきスポーツのより一層の普及・振興を図り、これを基盤として本県選手の育成・強化に努めることが基本方針として盛り込まれている。更にこれを踏まえ、競技力向上対策本部の組織の拡充や、企業スポーツの普及・振興を図るうえで欠かすことのできない企業スポーツ連絡協議会の拡充などの「強化指導組織の整備・拡充」や、中央講師招へい指導者講習会・ジュニア指導者講習会などの「指導者の養成・確保」、また中学生高校生の強化合宿や、競技団体が実施する競技別強化合宿などの「選手の育成・強化」、選手の強化事業を推進するうえで必要な競技用馬・艇などの「特殊競技用具の整備」など、五つの項目が骨子となっている。(競技力向上推進年次計画については資料7参照)

　

八、平成元年度の主な事業

　

競技力向上対策本部事業実施二年目に当たる本年度は、福島国体で活躍する年齢層を対象としたスポーツ教室や