教育福島0142号(1989年(H01)10月)-017page

心に、小・中学・高校生等を対象とした普及教室を開催し、競技人口の拡充、競技力の向上に努めている。一資料8−1・2参照)

また、昭和六十三年度まで本県において、チーム編成等のできない競技種目は十競技二十七種目であったが、本年度は、ホッケー、カヌー、アーチェリーなど五競技八種目が東北総合体育大会に参加するなど、国体不参加種目が解消されたが、早急に八競技十九種目の普及に努める必要がある。

　

2、企業スポーツ連絡協議会活動状況

　

企業スポーツ連絡協議会は、「第五十回国民体育大会本県開催を契機に企業におけるスポーツの普及・振興と相互の連携を図り、もって企業の発展と本県競技力の向上に資する。」という目的で設立され、現在、八十三社一団体と組織の拡大が図られている。

このなかで、競技スポーツに取り組む企業は、現時点においては二十六社・十八競技・二十九種別(男子十九種別・女子十種別)であり、これらの企業については、競技団体等と連絡を密にし、優秀な指導者・選手の確保等に努めることとしている。(資料813参照)

また、競技スポーツヘの取り組みを検討中の企業については、競技団体、開催市町村等からの要請や企業独自による調査等により取り組みを検討することとしている。今後ともこれの拡充に努め、成年選手層の一層の競技力の向上を図ることとしている。

スポーツに親しむ子どもたちは未来の大きな力

　

おわりに

　

第五十回国民体育大会において、本県の代表選手が日ごろ鍛えたその力と技を余すところなく発揮し、開催県にふさわしい優秀な成績を収めることは県民の願いでもあり、本県体育・スポーツの振興を図るうえで意義深いことである。

第五十回国体はあとわずか六年後に迫っている。

飛躍的な競技力の向上を図ることは一朝一夕には到底なし得ない大事業である。今後とも競技力向上推進総合計画に基づき、一財一県体育協会・各競技団体・開催地市町村、更には学校体育団体等と一層の連携を図り、各般の事業を積極的に推進して、県民の期待に応える必要がある。資料8−3競技スポーツへ取り組むこととなった企業