教育福島0145号(1990年(H02)02月)-027page

[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

(三) 施設、用具の定期安全点検を実施することにより、潜在危険箇所を除去し、事故の絶無に努める。

 

技術・家庭

 

生活に必要な基礎的知識と技術の習律を通して自ら選んで工夫・創造する能力及び実践的な態度を育てるため、次の点に努力する。

 

一、新学習指導要領の趣旨を生かし、移行措置に基づく指導計画を作成する

(一) 領域構成、履修方法、履修学年及び各領域に配当する時数等が改訂されたことを踏まえ、創意・工夫を生かし、全体として調和のとれた具体的な計画に改善する。

(二) 教科書との関連及び指導内容の精選、重点化を十分に図り、基礎的・基本的事項を確実に身に付けさせるようにする。

(三) 調査、試作、実験等の実践活動を中心とした学習が展開できるように工夫する。

 

二、実践を通して仕事の楽しさや完成の喜びを体得させるよう、指導法の改善に努める

(一) 生徒が興味、関心をもち、日常生活に活用できるような題材や教具を開発し、生徒の生活経験を生かした学習が展開できるように工夫する。

(二) 生徒自ら思考し、記録し、実習する場を体験させるなど、主体的活動を重視し、自ら学び得たという満足感を与えるよう努める。

(三) 技能の個人差をとらえ、一人一人の生徒が成就感を味わえるように、教材や学習方法の個別化を図る。

 

三、実践的な態度や基礎的技能を身に付けさせるための評価の工夫と改善に努める

(一) 生徒自身が学習の達成状況を正しくとらえ、主体的な学習が進められるよう、自己評価や相互評価の観点及び評価等の工夫に努める。

(二) 生徒の意欲や向上心を高めるため学習に対する関心、態度について、適切な評価ができるよう工夫する。

 

四、学習効果を高めるよう施設設備を整備し活用を図るとともに、安全指導と安全管理の徹底に努める

(一) 実践的活動が効果的に進められるよう、現有施設設備の活用と計画的な整備、充実に努める。

(二) 実習に際しては、用具の手入れ、取り扱い等安全指導に努めるとともに、「中学校技術・家庭科における工作機械等の使用による事故防止について」に従い事故防止に万全を期する。

 

外国語(英語)

 

外国語(英語)

 

言語を総合的に理解・表現する基礎的な能力を養うとともに、コミュニケーションを図ろうとする態度を養うため、次の点に努力する。

 

一、弾力的な指導計画を作成する

(一) 三年間を見通し、学年の発達段階に応じてある程度まとまった課や期間を通し、各領域の調和のとれた指導計画を作成する。

(二) 各課の指導目標に応じて教材を分析・検討し、精選を図るとともに、教材の特質に応じて各領域のいずれかに重点をおくようにする。

(三) 各学年の目標と言語活動の指導事項との関連に配慮しながら各課の指導目標を吟味し、具体的な言語活動が適切に行われるよう計画する。

(四) 生徒の実態と指導の適時性の観点から教材を十分分析・検討し、言語材料と言語活動について軽重をつけ、指導が徹底できるようにする。

また、反復、拡充すべき重点事項とその指導時期を明示しておく。

 

二、言語活動中心の授業を通して一人一人に確かな学力を身に付けさせる

(一) 一時間一パートに固執せず、教材に応じて第一時で課全体あるいは数パートをまとめて導入し、第二時以降の授業にも変化をもたせるなど、弾力的な指導過程の工夫に努める。

(二) 豊かなコミュニケーション・プラクティスを通して基礎的・基本的事項を身に付けさせ「わかる・できる・使える」授業にするよう、指導方法及び指導過程を工夫する。

(三) 活発な言語活動を展開するために、題材内容の概要や要点を重視し、適切な場面の設定と十分な時間の確保に努めるとともに、身近な単語や教室英語を積極的に使うようにする。

(四) 積極的にコミュニケーションをしょうとする態度を育てるために、学習方法を身に付けさせたり学習形態を工夫したりするとともに、一人一人の特性を生かしながら互いに学び合う学習集団の育成に努める。

(五) 英語指導助手とのティームティーチングや視聴覚教材教具等の活用を工夫することによって、生徒の学習意欲を喚起し、豊かな言語活動が展開できるようにする。

(六) 言語や文化に対する関心を高め、国際理解の基礎を培うことに努める。

(七) まとめの時間を確保し、重要事項を書いたりまとめたり、また、反復練習したりするとともに、家庭学習の進め方や次時の授業への取り組み等について具体的に指導する。

 

三、指導に生かす評価の在り方を工夫する

(一) 知識の習得状況だけでなく、各領

 

 

 


[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

掲載情報の著作権は情報提供者及び福島県教育委員会に帰属します。