教育年報1963年(S38)-141/180page

[検索] [目次] [PDF] [前][次]

  協議題

  〇昭和39年度体育予算について

  〇組織の強化(市町村の体協組織)

 以上3回にわたる会議の内容は前年度よりの継続審議

題であった諮問事項についての答申が主なものである。

 第2回に一応の答申案を検討し12月5日教育委員会に

答申をした。

2 登山指導者講習会

 期日 昭和38年8月8,9日

 場所 安達太良山(沢登り)

 講師 福島県山岳会理事長 川又巨一

     医 学 博 士     斎藤松雄

     福島大学助教授    佐藤克己

 講習会の内容は第1日理論を主として川又講師より登

山における基礎知識について講義をうけ,斎藤講師より

山の医学について,登山の身体に及ぼす影響と急救処置

についての講義があった。

 第2日目の沢登りの技術については馬場川をさか登り

つつ,その必要な技術を体得し,安達太良山頂をきわめ

た。好天に恵れ,特に事故もなく予定通り終了できたが

受講者より次のような要望事項があったので来年度の参

考資料にしたい。

〇学校教員の班と一般青年指導者班と別にし研究討議の

 時間ももちたい。

〇コースについては,二通りか三通りにして,その能力

 に合ったコースを選ぶようにすること。

〇技術については高度なものも知りたかった。

〇キャンプ指導者講習会も開催してほしい。

3 スポーツ教室普及講習会

 期日 昭和38年8月19,20日

 場所 安達太良小学校

 講師及び講義内容

  スポーツ振興上の諸問題

       県教委保健体育課体育係長 佐々木英雄

  スポーツ教室の運営について

       県教委保健体育課主事    柳沼正義

  都市におけるスポーツ教室

       郡山市保健体育課長      先崎噺

  町村におけるスポーツ教室

          石川町社教主事      長谷川慶信

  社会体育とスポーツ教室

          吾妻町社教主事      守谷督野

 研究討議の問題点

 〇参加対象の積極的な参加をさせるためにはどうすれ

  ばよいか

 〇講師の報償はどの位が適当か

 〇コースの種目はどうして選ぶべきか

 〇施設用具の不備についていかにカバーするか

 〇公民館行事,町村の年間体育行事との調整はどうす

  ればよいか

 以上のような研究討議内容であったが参加者が少なか

ったことが遺憾であった。なお,今後の普及対策は国の

補助対象以外のスポーツ教室も開設するよう施策を講ず

る必要がある。

4 教育キャンプ村の開設

 期日 昭和38年7月23日〜8月5日

 場所 猪苗代町天神浜

 講師 福島大学助教授      佐藤克己

     猪苗代町東中学校長   大堀三男

     〃     吾妻一中校長 渡部義健

     〃     吾妻一小教諭 星護郎

     県教委保健体育課主事 柳沼正義

     〃   北会出張所指導主事 沼沢東吾

 参加人員 1,300名

 中・高校生が大部分であったが,一般青少年の利用も

公民館,青年会を通して申し込みがあり,年々,参加者

が増加し,本年は300名ほど参加のことわりをしたほど

の盛況ぶりであった。今後便所及び炊事場の設備をよく

して開設期間を長くしたい。

5 体育指導委員研修会

 スポーツテスト実施方法の研究を内容にし,県内5地

区にて研修会を開催した。

 期日および会場

  県北地区 8月27日 福島高等学校

  会津地区 8月28日 若松女子高校

  県南地区 8月29日 郡山女子高校

  石城地区 8月30日 平商業高校

  相双地区 9月 2日 小高中学校

 講師

  福島女子高等学校教諭  渡部仁一

  双葉高等学校教論     佐久間貞良

  県教委保健体育課主事  柳沼正義

 以上の5か所において,文部省中央講習会参加者が講

師となり伝達講習会を開催したが,学校関係者の参加は

多く地教委,体育指導委員等の一般青少年指導者の出席

が少なかったのは遺憾である。

 なお,受講者より次のような要望があったので今後の

普及の資料にしたい。

1) 測定用具の整備について,県教委より地教委に予算

 措置をするよう指導すること。

2) 測定の結果集計用紙は早急に送付すること。

3) 県として実施する期間を定めること。


[検索] [目次] [PDF] [前][次]

Copyright (C) 2000-2001 Fukushima Prefectural Board of Education All rights reserved.
掲載情報の著作権は福島県教育委員会に帰属します。