教育年報1965年(S40)-181/213page

[検索] [目次] [PDF] [前][次]


 実技

  ホステリングについて

  ゲーム・歌唱・手品

 講師

  県教委事務局保健体育課指導主事  石井源次

  県ユース・ホステルペアレント協議会長 青山雄次

 参加者  19 名

  参加者の半数が高等学校教員であった。高等学校

 生徒の野外活動として、今後大いに努力されること

 を切望する。

 10 レクリェーション指導者講習会

 期日 昭和41年2月23日

 会場 郡山市立赤木小学校

 対象 市町村教委・公民館職員

     体育指導委員

     小中高校教員

     スポーツ活動指導者

 講師

  県教委事務局保健体育課体育係長  佐々木英雄

    同     指導主事     石井源次

  県立郡山女子高等学校教諭     須藤八重子

 内容

  歌とゲーム・手品・軽スポーツ・フォークダンス

 参加者  67 名

 1日間の内容にしては内容が多すぎた感があったが、

受講者が張切っての研修で、上達も早く有意義であっ

たとの感想が多かった。来年度も内容の充実したこの

様な講習会をぜひもちたい。

 11 スポーツの日の行事開催

 期日 昭和40年10月2日

 場所 中央会場 各出張管内1市町村を指定し、管

  内の中央会場としてモデル的に実施した。その他

  の市町村もこれに準じて体育行事をもった。

 内容

  フォークダンス大会、サイクリング大会、市町村

  民体育大会、登山、ハイキング、その他

 このスポーツの日の行事は、毎年10月の第1土曜日

に全国的に開催されるもので、本県としても年々開催

市町村が増加していることは、スポーツの振興からし

て喜ばしき限りである。開催していない市町村もぜひ

来年度は小規模でもよいから、地域のスポーツの振興

のために開催されるよう切望する。

 12 体育指導委員研修会

 県内の16出張所管内ごとの連絡協議会を母体として、

各管内ごとに年3回以上の研修会を開催した。

主なる内容

 〇各種球技大会の開催

 〇スポーツの日の行事に協力

 〇スポーツテスト研修会

 〇体育協会結成促進

 〇スポーツ青少年団育成強化

 〇歩け歩け運動の普及

 〇水泳実技と水難救助講習会

 〇スポーツ教室の開催

 〇講 習 会

 〇会報発行

 13 青少年スポーツリーダー講習会

 期日 10月11月 4日間

 会場 福島(県北)、郡山(県南)、若松・喜多方・

 高田(会津)、平(石城)、相馬(相双)

 対象

  中・高校生スポーツリーダー

  スポーツ少年団リーダー

  一般青少年スポーツリーダー

  種目と参加人員

  福島 陸上競技、バレーボール、柔道、剣道105名

  郡山 器械体操、格技          109名

  若松地区 陸上競技、卓球、バレーボール、

     バスケットボール           264名

  平  陸上競技、集団体操        131名

  相馬 バドミントン、バレーボール、卓球 157名

               計      766名

 5地区とも盛会に開催され、リーダーの資質の向上

に大きな効果があった。なお、今後は野外活動のリー

ダーも養成するようにしたい。

 14 体育時報の発行

 社会体育の振興を願い、年3回体育時報を発行した。

体育指導委員1,025名、市町村教委、体育協会、事業

所、高等学校、等に配付する。

  31号  11月発行  2,000部

  32号   1月発行  2,000部

  33号   3月発行  2,000部

 15 第8回福島県中学校総合体育大会
期日 種目 会場 参加人員
7月25日  第11回全日本中学校放送陸上競技大会
福島県大会
郡山 1,600名
7月31日 福島県中学校水泳協議大会、 郡山 250名
8月 1日   兼第5回全回中学生選抜水泳競技大会予選会
8月 2日  第8回福島県中学校総合体育大会 2,500名
8月 4日  (野球外13種目)
10月31日 同上(駅伝競走大会)    郡山 250名
2月 2日  同上(スキー大会)     中ノ沢 350名
2月 3日

  第7節 スポーツの振興

 本県スポーツ振興のため、昭和40年度は、スポーツ

人口の拡大と選手の強化に努力したが、昨年の

オリンピック東京大会に本県より9名の日本代表選手が出場


[検索] [目次] [PDF] [前][次]

Copyright (C) 2000-2001 Fukushima Prefectural Board of Education All rights reserved.
掲載情報の著作権は福島県教育委員会に帰属します。