教育年報1967年（S42）-193/194page

　　第1回　2月6日(火)〜2月 8日(木)　3日間

　　第2回　2月8日(木)〜2月10日(土)　　〃

(2) 講　　　　師

　小学校　　　　山形大学教授　　　　　　島田治

　中学校　　　　大阪交通短期大学教授　　木平孝男

　小・中校とも　　　理科教育センター担当　指導主事

(3) 受講人員

　小学校　第1回・第2回各　30名　　計　60名

　中学校　第1回・第2回各　30名　　計　60名

(4) 講　座　内　容

　小　学　校

　　〇　説明用ホーター・付機器・びん切り器・塩化ビニール

　　の加工法・ガラス細工等。

　中　学　校

　　〇　力学実験セット製作・生物プレパラート標本製作。

　6　天体観測講座

　小学校・中学校の理科担当教員を対象として、天体観測に

ついて研修し、天体観測機械の操作法および観測技術を習得

させるものである。

(1) 期日および人員

　小学校　第1回　10月16日(月)　　10名

　　　　　　第2回　11月10日(金)　　10名

　　　　　　第3回　11月13日(月)　　10名

　中学校　第1回　 7月21日(金)　　10名

　　　　　第2回　10月11日(水)　　10名

　高等学校　　　　5月15日(月)　　15名

(2) 講　　　　師

　　仙台市天文台主任　理学博士　小坂由須人

　　　　　　理科教育センター　担当指導主事

(3) 講座内容と日程

午後1:00〜1:15　　開講式

〃　1:15〜3:00　　天文教材の解説

〃　3:00〜5:30　　望遠鏡の取り扱い実習

〃　6:30〜9:00　　天体観測実習

昭和42年度　研修講座受講者数

教育事務所 　　／種別 　／講座名	小学校 理科指導者養成講座			中学校 理科指導者養成講座			理科教材製作講座			へき地 理科指導者養成講座			天体観測講座			合計
	前期	後期	実人員計	前期	後期	実人員計	前期	後期	計	小学校	中学校	計	小学校	中学校	計
信夫	23	21	23	10	11	11	5	5	10	1		1	2	3	5	50
伊達	15	15	15	4	4	4	3	3	6	1		1	2	1	3	29
安達	17	17	17	5	5	5	4	4	8	1		1	2	1	3	34
郡山	28	27	28	10	10	10	5	4	9	1		1	1	2	3	51
岩瀬	12	11	12	6	6	6	3	4	7	4	1	5	2	1	3	33
西白河	19	18	19	4	5	5	4	2	6	1		1	1	1	2	33
東白川	10	8	10	6	6	6	3	3	6	7	3	10	2	1	3	35
石川	10	8	10	6	5	6	3	3	6	4	3	7				29
田村	20	20	20	6	5	6	4	3	7	4	1	5	2	1	3	41
南会津	11	11	11	5	4	5	3	2	5	22	6	28	2	1	3	52
北会津	17	17	17	7	6	7	4	4	8	5	2	7	1	2	3	42
耶麻	18	16	18	8	6	8	3	4	7	14	3	17	1	2	3	53
両沼	16	15	16	5	5	5	3	3	6	13	3	16	1	1	2	45
いわき	41	39	41	16	16	16	2	4	6				1	3	4	67
双葉	14	13	14	5	5	5	4	4	8	13	4	17	1		1	45
相馬	22	21	22	7	6	7	4	3	7	.13	5	18	1	1	2	56
計	293	278	293	110	105	112	57	55	112	104	31	135	22	21	43	695
高等学校	高等学校実験講座			86		高校天体観測講座			17		計	103		合計		798

　　第3節　研究・教育相談

　1　研　　　　　究

(1) 趣　　　　　旨

　　理科教育設備基準の改訂により新たに実験機器が追加さ

　れ、規格数量等も変更になったので、これらの機器全般に

　ついての問題点を明らかにし、効果的活用に必要な資料を

　つくり、現場の教育に役立てる。

(2) 計　　　　画

　第1年次　(昭和42年度)

　　1)　理振機器の活用状況の実態調査

　　2)　理振機器と理科の授業の関連についての研究

　第2年次　(昭和43年度)

　　1)　実態調査の集計整理と問題点のは握

　　2)　問題点を解決するための対策の基礎研究

　　3)　まとめた対策について学校と協力して検証

　　4）　研究資料を中間報告として印刷し、各学校に配布す

　　　る。

　第3年次　(昭和44年度)

　　1)　第2年次研究の拡充と深化

　　2)　実験学校を設けて現場での検証

　　3)　研究物の刊行

　　4）　県下の学校に普及する

(3) 本年度実施内容

　　理振法による機械器具等の使用状況調査

　1)　理振法による実験機械器具および関連した器材につい

　　て、次の諸点を明らかにする。

　　〇　学校における実際の使用状況。