教育年報1969年（S44）-094/241page

　　　　　　　　　拡張させるためにはどのようにしたら

　　　　　　　　　よいか

　1）　学校名　　喜多方市立喜多方第一小学校

　2）　校長名　　秋月一江

　3）　研究主題　「学習内容を構造的にとらえさせ、思考

　　　　　　　　力を高めるための指導法の研究」

　1）　学校名　　会津若松市立謹教小学校

　2）　校長名　　鈴木鋭介

　3）　研究主題　「思考力を伸ばすための指導法の研究」

　1）　学校名　　河沼郡会津坂下町立第二中学校

　2）　校長名　　五十嵐光威

　3）　研究主題　「ひとりひとりに学習を成立させるため

　　　　　　　　の授業を中心とした指導法の研究」

　1）　学校名　　南会津郡田島町立田島中学校

　2）　校長名　　羽染篤夫

　3）　研究主題　「生徒の主体性を伸ばすための効果的な

　　　　　　　　学習指導法の研究」

　1）　学校名　　双葉郡楢葉町立楢葉南小学校

　2）　校長名　　志賀隆文

　3）　研究主題　「授業の中で子どものいさいきした活動

　　　　　　　　のもりあがりを図るためには教師の働き

　　　　　　　　かけはどのようにしたらよいか」

　1）　学校名　　相馬市立向陽中学校

　2）　校長名　　梅田清治

　3）　研究主題　「学習意欲を高めるために授業をどう組

　　　　　　　　織するか」

　1）　学校名　　いわき市立小川中学校

　2）　校長名　　吉田亀吉

　3）　研究主題　「思考力を高める学習指導法の研究」

〔高等学校教育課〕

　経済成長の著しい進展が高校への進学率を年ごとに高めて

いるが、この準義務化への傾向は、いきおい生徒の多様化を

きたし、そのため高校教育の内容が非常に複雑化してきたこ

とは周知の通りである。したがってこれに対応するため、各

種の研修会・研究会が持たれた。また、学校訪問指導などの

場合も、各校での解決すべき大きな問題として、学力の劣る

生徒の指導についての悩みが常にとりあげられた。本庁とし

ては、年度末に「高等学校―学校教育指導資料」を発行し、

教師の生徒学力向上にとりくむ意欲の喚起と具体的指導例を

示し、今後の指導の指針とした。

　生徒の多様化は、学力の高低のみでなく、進路・履修コー

スの多様化にも進み、それぞれの生徒ひとりひとりが、自分

の将来を拓いて行ける能力を開発出来るよう次年度へ向って

の足がかりの年であったと考えられる。

　　　学習指導法講習会

(1) 趣　　　　　旨

　　高等学校における学習指導上の問題点を究明し、指導技

　術の改善を図る。

(2) 主　　　　　催

　　福島県教育委員会

(3) 期日・会場

　　 5月27日(火)　28日(水)　〔浜〕　　浪江高等学校

　　 5月28日(水)　29日(木)　〔県南〕　郡山女子高等学校

　　 6月 3日(火)　 4日(水)　〔県北〕　福島西女子高等学校

　　　　　　　　　　　　　　〔会津〕　若松女子高等学校

(4) 講師・助言者

　　高等学校教育課長、主幹、指導主事

(5) 講習　内　容

　1）　指導技術の改善について

　2）　評価のしかたについて

(6) 日　　　　程

　　第　1　日

　　　 9:00〜 9:30　　受付

　　　 9:30〜10:00　開講式

　　　10:00〜11:00　講　義

　　　11:00〜12:00　質　疑

　　　12:00〜13:00　昼　食

　　　13:00〜14:30　研究協議

　　　14:30〜16:00　講　義

　　第　2　日

　　　 9:30〜11:00　講　義

　　　11:00〜12:00　研究協議

　　　12:00〜13:00　昼　食

　　　13:00〜15:00　研究協義

　　　15:00〜16:00　まとめ・閉講式

(7) 研修協議資料

　　参加者は下記の主題についてざら紙1枚程度にまとめ60

　部持参のこと。

　1）　教科学習指導上の問題点について

　2）　「学習の評価」をするうえの問題点について

　3）　校内における「授業のための研修」について

(8) 参加対象

　　　各県立学校の教職員のうち、前年度までの同講習会に

　　参加しなかったもので、教職経験の浅いもの。

　ただし新採用者はのぞく。各校2〜3名。

　　　2　教科指導法研究学校

(1) 目　　　　　的

　　本県県立学校生徒の学力向上を図るため、特に各教科の

　学習指導に関する研修を通して、現職教育の充実の観点に

　立った実践的研究を委嘱する。

　　なお、その研究成果を広く県内各学校に普及し、本県の

　学力向上に資する。

(2) 研　究　期　間

　　昭和44年4月から昭和45年3月までの1年間とする。

　　なお、年度末に提出される「研究成果についての報告書」