教育年報1974年（S49）-235/303page

全国平均と本県平均との差の検定(女子)

○　5%水準で本県優位　　△　5%水準で全国優位

◎　1%水準で本県優位　　△　1%水準で全国優位

×　優位差なし

性別	女子
年齢 種目	10歳		11歳		12歳		13歳		14歳		15歳		16歳		17歳
	t	差	t	差	t	差	t	差	t	差	t	差	t	差	t	差
50m走	13.279	△	11,547	△	5.774	△	6.351	△	10.970	△	7.000	△	20.000	△	24.000	△
走り幅とび	7.500	△	8.485	△	2.654	△	4.558	△	9.491	△	15.630	△	21.407	△	35.408	△
ハンドボール投げ	18.985	◎	18.261	◎	10.957	◎	10.902	◎	8.889	◎	11.686	◎	4.914	◎	5.969	◎
けんすい	5.694	◎	1.000	×	1.087	×	3.626	△	6.650	△	9.750	△	13.767	△	14.738	△
持久走					3.778	◎	3.463	◎	0.005	×	2.946	◎	16.077	△	11.081	△
連続さか上がり	13.676	△	10.983	△
反復横とぴ	2.085	△	1.159	×	13.729	◎	7.889	◎	3.844	◎	3.451	◎	3.305	△	6.813	△
垂直とび	7.174	△	4.260	×	3.323	◎	1.803	×	9.189	△	11.227	△	14.877	△	18.547	△
背筋力	0.340	×	0.763	×	3.367	◎	1.564	×	0.044	×	4.538	◎	0.274	×	0.199	×
握力	0.940	×	0.723	×	9.289	◎	7.517	◎	2.304	○	0.805	×	18.732	×	2.099	○
踏み台昇降	0.752	×	4.914	◎	1.145	×	14.600	◎	8.370	◎	0.153	×	1.446	×	3.462	△
上体そらし	7.246	◎	5.455	◎	6.284	◎	5.564	◎	1.772	×	2.993	◎	3.960	△	4.560	△
体前屈	8.949	◎	7.267	◎	9.918	◎	9.545	◎	8.161	◎	2.070	○	1.886	×	1.818	×
ンクザクトリフル	1.140	×	1.231	×

※　この結果の詳細については、県教育委員会編「昭和48年度福島県児童・生徒の体格体力の現状と課題」を参照されたい。

　10　学校体育指導委員

(1)設置目的

　各教育事務所保健体育担当指導主事の指導活動に協力し、

小・中学校における保健体育の学習指導の向上を図る。

(2)委員数　10名

(3)任　　務

　指導主事の協力者として、学校体育に関する専門的事項に

ついての指導助言に当たる。

(4)活動の概要

　教育事務所保健体育指導主事の計画に基づき、研究指定校

や、学校訪問、各種研究会などに積極的に参加し、学校体育

発展のため、活発に活動した。

(5)委員名

昭和49年度学校体育指導委員名

管内	市町村 教委名	勤務校	職名	氏名	年齢
県北	梁川町	粟野中学校	教諭	阿部修	46
県北	大玉村	玉井中学校	教諭	若松富男	44
県中	須賀川市	小塩江小学校	教諭	添田初美	44
県中	滝根町	滝根小学校	教諭	鈴木恒夫	41
県中	玉川村	泉中学校	教諭	鈴木美夫	38
県南	棚倉町	棚倉小学校	教諭	坂本廸郎	44
会津	喜多方市	第二中学校	教諭	佐藤定男	35
会津	高田町	第二中学校	教諭	矢沢喜八	41
南会津	舘岩村	舘岩中学校	教諭	湯田栄三	28
相双	双葉町	双葉南小学校	教諭	西山隆雄	42

　第3節　社会体育

　　1　社会体育各種指導者講習会

(1)社会体育ゼミナール（体育指導委員研修会)

　1)　期　日

　　　昭和50年1月31日(金)

　2)　会　場

　　　原町市文化センター(原町市三島町)

　3)　参加対象

　　ア、地教委社会体育担当者・公民館職員

　　イ、各市町村体育指導委員

　4)　内　容

　　ア、講演

　　　　「地域スポーツの振興と体育指導委員の役割」

　　　　　　文部省体育局スポーツ課専門員　大木昭一郎

　　イ、研究協議

　　　(ア）　体育スポーツ施設を効果的に活用するには

　　　(イ)市町村体育協会の充実をはかるには

　　　(ウ)スポーツ教室の円滑な運営を図るには

　　●　人口規模により、次の分科会に分かれ、この3つの

　　　共通議題について研究協議した。

　　　第1分科会(人口7,000人以下の町村)

　　　第2分科会(人口7,001人以上15,000人以下の町村)

　　　第3分科会(人口15,000人以上の市町)

　　●　全体会

　　　　分科会のまとめと質疑応答