教育年報1977年（S52）-033/357page

表4　小学校におけるクラブ所属の構成　　　　　　　　　　　　　　　　　　(単位　%)

区　分		文化的活動				生産的活動	体育的活動
		理科	美術	将棋・囲碁	図工	工作	陸上	ソフトボール	卓球	剣道
男	4年	7.8	5.5	3.2	6.5	3.5	8.7	8.7	7.1	5.9
	5年	9.4	7.6	3.0	4.7	5.9	5.1	10.6	10.2	6.4
	6年	6.1	2.0	8.8	4.7	6.1	13.5	15.6	7.1	4.7
	平均	7.6	4.9	5.1	5.4	5.1	9.4	11.7	8.0	5.6
区　分		文化的活動				生産的活動		体育的活動
		書道	音楽・声楽	器楽	華道	家庭	手芸・あみもの	陸上	ダンス	バトミントン
女	4年	5.0	1.6	3.4	5.6	10.3	20.2	1.6	6.5	5.0
	5年	9.4	3.9	5.5	2.3	9.4	14.3	4.9	3.9	2.0
	6年	7.7	15.4	5.6	3.7	6.5	8.0	9.3	5.2	4.0
	平均	7.3	7.0	4.8	3.9	8.7	14.2	5.2	5.2	3.5

(2)対外運動競技会・発表会への参加状況

　　昭和51年度間(昭和51年4月1日〜52年3月31日)にお

　ける1校あたりの中学校・高等学校の活動別対外運動競技

　会・発表会への参加状況は、表5のとおりである。

表5　対外運動競技会・発表会への参加状況(昭和51年度間)

区　分	文化的活動			生産的活動			体育的活動
	小学校	中学校	高等学校	小学校	中学校	高等学校	小学校	中学校	高等学校
	人	人	人	人	人	人	人	人	人
参加回数	0.2	0.6	2.1	0.1	―	0.8	0.3	0.8	23.4
全　国	―	―	0.1	―	―	0.2	0.1	0.1	1.8
ブロック	0.1	―	0.3	―	―	0.1	0.1	0.2	2.5
県	0.1	0.6	1.7	0.1	―	0.5	0.1	2.5	19.1
参加人員	9.2	22.2	74.1	3.2	―	10.9	1.9	20.5	229.0

(3)道徳授業の実施状況

　　昭和52年10月12日(水)〜25日(火)の2週間における小学校・

　中学校の道徳授業の実施状況は表6のとおりである。

　表6　道徳授業の実施状況　　　　　　　　　　　　　　(単位　1学級当たり)

区　　分	廷べ授業 実施単位 時間数	指導方法別にみた延べ授業実施回数 (1単位時間=1回)
		教師の 説話中心	副読本 使用	教育機器 使用	その他
	単位時間	回	回	回	回
小　　学　　校	1.9	0.3	1.1	0.4	0.1
中　　学　　校	1.7	0.4	1.0	0.2	0.1

(4)部活動の実施状況

　　部活動の実施状況は表7のとおりである。、

　　なお、高等学校における各活動単位の実施状況は表8の

　とおりである。

表7　部活動の実施状況

区　　　分	部　　　　　数				児童・生徒参加率	夏季休業中		10月12日〜25日
	文化的活動	生産的活動	体育的活動	計		活動日数	活動時間	活動日数	活動時間
	部	部	部	部	%	日	時間	日	時間
小　　学　　校	0.4	―	0.7	1.1	11.4	11.1	29.7	4.8	7.4
中　　学　　校	1.2	0.2	8.5	9.9	73.1	9.8	27.1	8.1	15.4
高　等　学　校	9.5	2.1	11.5	23.1	78.1	14.6	60.1	7.9	18.9

(注)　○部数は1校あたりである。

　　　○児童生徒参加率は各学校ごとの割合である。

　　　○活動日数・活動時間は、部あたりである。

表8　各活動単位の実施状況(高等学校)

区　　分	部　　数	参加 生徒数	夏季休業中
			活動日数	活動時間
	部	人	日	時間
文化的活動	9.5	32.9	6.0	25.0
生産的活動	2.1	34.4	4.8	17.7
体育的活動	11.5	22.7	23.5	97.1

(注)○部数は1校あたりである。

　　○参加生徒数・活動日数・活動時間は、部あたりで

　　　　ある。

　6　父兄が支出した教育費調査

　この調査は、子供を公立学校に通学させる父兄が、私的に

どのくらいの教育費を支出しているかを明らかにし、教育費

についての諸施策の基礎資料とすることを目的としている。

　なお、この調査は昭和51年度に実施した調査で、調査期間

は、昭和51年4月・7月・10月、昭和52年1月の4か月調査

であり、その結果に基づいて昭和51年度の支出額を推計する

という方式をとっており、この調査結果を52年度に取りまと

めたものである。

　また、この調査の結果については、報告書を刊行したが、

その概要は次のとおりである。