教育年報1981年（S56）-263/308page

(3)研究の概要

　　教材内容、実験・観察の具体例の検討、特に、実験、

　観察のテーマの設定と、その内容構成に当たっては、「理

　科1」のねらいと、実施上の問題点を十分に考慮して、

　次の四つの原則のもとに研究をまとめた。

　1）科学の基本概念や重要概念にかかっている基礎的・基

　本的実験、観察2）主として、一般的機器で利用可能なもの

　3）比較的実験繰作か容易で、再現性の高いもの　4）各

　領域に偏りがないこと。結局、生徒実験23項目、演示実験

　13項目を取り上げ、それをもとに「理科1指導のてびき」

　を刊行した。

　　7　教育相談の基礎的研究

(1)研究の視点

　　登校拒否は、形成要因・形成過程、子供の発達段階な

　どにより、その症状はさまざまで、ケースにより指導方

　針、指導段階、指導方法なども異なるので、ケースをタ

　イプ別に分類し、発症タイプとして多くみられる事例を

　取りあげ、テスト・バッテリーの組み方や、指導方針、

　治療(指導)方法等を研究した。

(2)研究の内容

　　登校拒否タイプ別治療方法の研究

(3)研究の概要

　1）　登校拒否のタイプ

　2）　登校拒否のメカニズム

　3）　登校拒否相談の推移

　4）　登校拒否の出現率

　5）　早期発見・早期治療のためのテスト・バッテリーの

　　組み方

　6）　学校における指導

　7）　事例

　　・　神経症的登校拒否一分離不安一(小学生)

　　・　神経症的登校拒否一Aタイプ一(高校生)

　　・　神経症的登校拒否一Bタイプー(中学生)

　　・　精神障害による登校拒否(高校生)

　　第3節　教職員研修

　昭和56年度は、県教育委員会が教職員研修の体系化と効

果的な推進を図るために策定した「教職員現職教育計画」

の実施第3年次に当たり、教育センターと本庁関係各課と

の教職員研修に関する連絡調整は極めて円滑に運ばれ、研

修計画の実施・運営はすっかり軌道に乗って行われた。教

育センターは、県教育委員会が行う基本・専門・特別の3

研修区分のうち「専門研修」を担当することとなっている

が、昭和55年度から小・中・高の順に新教育課程か実施さ

れること等も踏まえて、教職員研修の内容については特に

吟味し、研修事業の整備・充実に努めた。その概要は次の

通りである。

　　1　研修講座の整備・拡充

　教育研究法講座(2人増)、教育工学講座(2講座増)、小・

中・高各主任対象の体育・保健体育講座の開設、高校社

会(現代社会)・高校理科(B)各講座定員の2倍増等、

講座を拡充する外、実態に見合った講座定員の整備を

図った。

　　2　研修内容の充実

(1)全講座について、新学習指導要領のねらいと趣旨を

　生かした内容を組み入れると共に、学校が当面してい

　る課題と要望等にこたえうるよう研修内容の再検討を

　行い、充実したしかも魅力ある内容にすることに意を

　用いた。

(2)研修形態について、講義中心になることを避け、研

　究協議・実技・実習・観察・実験・調査・演習等を講

　座の特質に応じて取り入れ、研修内容の多様化と研修

　効果を高めることに配慮した。

(3)小学校の教科に関する講座については、小学校が学

　級担任制による全教科・全領域にわたる指導となって

　いる現状にかんがみ、教育相談に関する内容や教育工

　学的手法等を講座に組み込み、多面的な指導が行われ

　るように配慮した。

(4)中学校の講座については、演習・実技・実習・実地

　調査等主体的な研修方法によって、研修内容がより深

　まると共に、研修効果が実際の指導に結びつくように

　努めた。

(5)高等学校の講座については、教科指導と生徒指導の

　調和・融合が図れるよう生徒指導に関する内容を講座

　に折り込んだ。また、新大型電子計算機を導入し、情

　報処理教育講座の充実を図った。

(6)体育館を新設し、関係講座の内容充実に努めるほか、

　研修者の健康管理に配慮した。

3　昭和56年度の講座数・研修者定員は次表の通りである。

学　校　種　別	講　　座　　数	研修者定員
小・中・高共通	7	220
小　　学　　校	35	866
中　　学　　校	24	591
高　等　学　校	29	554
養護教育諸学校		30
合　　　　　計	95	2,261

　　1　学校経営講座

(1)学校経営(A)講座

　1）期日・人員等

　　ア.6月15日〜6月18日　8月31日〜9月3日

　　　　1月20日〜1月23日　年間3回の断続研修

　　イ.小・中・高・養護学校の教頭　34名

　2）主な内容

　　・　学校経営の意義、機能、組織、運営

　　・　学校経営の計画、実施、評価

　　・　教育課程の経営

　　・　教育研究法と主題研究

　　・　文化・経済・社会等の一般教養