教育年報1984年（S59）-193/287page

工　要精密検査の内訳

区分/性別/要精検項目	胃・腸		循　　　環　　　器								肝機能		腎機能		糖尿病		眼科
			血圧		心電図		眼底		脂質 代謝
	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女
要精密 検査者数	40	21	16	11	1	0	2	2	4	2	6	1	0	1	2	1	0	1
合　　計	61		27		1		4		6		7		1		3		1
要精密 検査の割合	68.5		30.3		1.1		45		67		7.9		1.1		34		1.1

注　ア　ウについては、1人で要注意・要精密検査項目がある場合には、要精密検査数に

　　　計上した。

　　イ　エについては、要精密検査項目が1人で2つ以上ある場合には、該当項目にそれ

　　　ぞれ計上した。

2）県立学校(盲・聾・養護学校、教育庁含む)

性別/区分	該当者数	受検者数		要注意者数		要精密検査者数
	35歳以上	人　数	%	人　数	%	人　数	%
男	3,007	2,864	95.2	1,026	35.8	984	34.4
女	642	620	96.6	130	21.0	90	14.5
計	3,649	3,484	95.5	1,156	33.2	1,074	30.8

要精密検査者の内訳

区分/性別/要精検項目	胃・腸		循　　　環　　　器								肝機能		腎機能		糖尿病		眼科
			血圧		心電図		眼底		脂質 代謝
	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女	男	女
要精密 検査者数	439	43	311	25	35	1	16	2	130	13	191	7	17	4	50	6	38	2
合　　計	482		336		36		18		143		198		21		56		40
要精密検査 の割合	44.9		31.3		3.4		1.7		13.3		18.4		20		52		37

(3)疾病別分類による休職者

	人　数	構成率	全職員に 対する割合
神　経　精　神　障　害	22	14.1	0.10
胃腸、その他消化器疾患	5	3.2	0.02
脳、高血圧、心臓疾患	25	16.0	0.12
呼吸器疾患(除結核)	3	1.9	0.01
肝　臓、腎　臓　疾　患	12	7.7	0.06
整形及び外科的疾患	34	21.8	0.17
悪　　性　　腫　　瘍	32	20.5	0.16
婦　　人　　科　　疾　　患	6	3.9	0.03
そ　の　他　の　疾　患	14	9.0	0.07
結　　核　　疾　　患	3	1.9	0.01
計	156	100.0	0.75

　5　福島県学校保健協会

(1)役　　　員

役職名	氏名	所属
会長	太田秀夫	福島県医師会長
副会長	鈴木健一	〃小学校会長
〃	永澤電四郎	〃中学校会長
〃	大槻進	〃高等学校長協会長
理事長	古内俊直	〃教育庁保健体育課長
常務理事	陸勤	〃〃保健体育課主幹
〃	戸田修	〃〃保健体育課長補佐
理事	武藤長英	県北地区小・中学校代表
〃	不破敬也	県中地区〃
〃	菊池玄	県南地区〃
〃	原市英	会津地区〃
〃	湯田武夫	南会津地区〃
〃	玉川一夫	相双地区〃
〃	鈴木隆景	いわき地区〃
〃	佐藤退	福島県高等学校教育研究会保健部会代表
〃	石田洵	〃
〃	前田長	県北教育事務所指導主事
〃	尾形茂夫	学校医部会長
〃	木村徳衛	学校歯科医部会長
〃	野崎善雄	学校薬剤師部会長
〃	石高久夫	保健主事部会長
〃	上枝治代	養護教員部会長
監事	竹内健	県北地区小学校長
〃	黒須撰三	〃中学校長
〃	宗像辰雄	県中地区小学校長
幹事	堀金良臣	福島県教育庁保健体育課保健係長

(2)事務局

　　福島県教育庁保健体育課内

　　　事務局職員　茂木知江子

(3)会　　　員

　1）県内小・中学校及び高等学校の児童・生徒

　2）学校医、学校歯科医、学校薬剤師及び学校保健関係者

(4)財　　　政

　1）昭和59年度決算額　　3,957,364円

(5)事業の概要

　1）学校保健講習会等の開催

　2）　各種研究大会、講習会への参加

　3）刊行物の発行

　　ア　健康手帳　小学校11,086部　高等学校2,472部

　　イ　安全読本　小学校34,368部　中学校　21,580部

　　ウ　会　　報

　4）　学校保健、学校安全に関する研究調査

　5）　学校保健功労者等の表彰

　第5節学校健康会

　　1　加　入状　況

　昭和59年度の加入児童・生徒等の数は436,276人で、学校種

別の加入状況は、表1のとおりである。前年度に比べ、義務

教育において808人の増加、非義務教育において295人の増加

となり、総数で1,103人の増加となった。

　加入率は、私立幼稚園・保育所に若干の未加入があるが、

小・中学校、高等学校及び公立の幼稚園・保育所はすべて加