研究紀要第2号 教授組織に関する研究 実践集 - 021/047page

な組織である。

昭和45年度より当センターの「教授組織に関する研究」の実験学校に委嘱し、一体となって実践研究をすすめることになる。

研究のねらいを「教育活動の効果的・効率的な実践のための教授組織」とし、研究の推進母体については、教師の専門性や特性を単位学年に固定させることなく、かつ多面的な生徒指導をたてまえとして、低・中・高の学年団におき、協力体制をとり、いっさいの教育活動は、各学年団の責任による展開とする。

実際指導のための単元指導計画は、単位教師による共同作成とし、研究教科については、前年度からの研究教科である理科を継続研究することにし、さらに当校の教育具体目標の一つである「元気で明るい、じょうぶな子」をめざして、体育をとりあげることにする。

実際的な学級集団の取り扱いについては、教科内容と子どもの発達段階や経験などにより・弾力的な再編成をすることになるが、体育については、時には小集団による程度別編成、あるいはローテーション方式の採用が可能である合併集団による授業をとりあげることにする。理科については、教授・資料の提示、発問の体系的な教授のため、教師の複数編成による授業をとり入れることにする。

教師の協力体制については、計画−実践−評価の各段階において、協力的に行なうようにし、TL、STといった役割・分担で分業・協業することである。この役割・分担は固定したものでなく、教材内容などによって交替するようにし、かつ各立場で主体性をもつようにする。

教科の取り扱いについては

　�@　低学年は、体育について、1/3単位時間の3クラス3教師、2クラス2教師による合併授業とし、程度別中集団を加味する。
　�A　中学年も体育であるが、2/3単位時間を2クラス2、3教師による合併授業とし、個別的取り扱いを考慮する。
　�B　高学年については、体育と理科をとりあげ、体育は、2クラス3、4教師による合併授業とし、能力別取り扱いを考慮する。理科は、教育機器を導入し、教授、資料の提示・発問の体系的な授業を展開するため、複数授業とする。

以上のような協力体制での教科の取り扱いをとおして、次のような具体的な研究のねらいを立てることにした。

　(1)　体育における弾力的な集団の取り扱いによる合併授業
　(2)　体育の合併授業における個別化・集団化と教師の役割・分担
　(3)　理科の複数授業における教授の体系化・個別化と教師の役割・分担

この具体的な研究のねらいを実証するための教授組織を図示すると次のようである。