研究紀要第21号 学校経営の研究　本県小学校における教授組織の実態 - 025/025page

�W　まとめ

　この調査は，県下公立小学校の教授組織の調査から，その実態をとらえたものである。その内容は，これまでにのべたとおりであるが，調査項目や内容などが適切さに欠け，調査結果にも不充分な点があった。
　また，教授組織は．各学校の実情によって，さまざまな形態や類型，あるいは規模でおこなわれており，質問紙による調査だけでは，じゅうぶんはあくすることが不可能であった。したがって，訪問による追跡調査を若干実施したが，むしろ今後の調査研究の主となる点であろう。
　次のことがらを，今後の調査研究の課題としたい。

ア．どのような形態をとるにせよ，分担・協業のしくみが重要である。それらがいかに組織的におこなわれているかを，はあくする必要がある。

イ．実施のためには，いくつかの問題点があがっている。この問題の内容・質を具体的に吟味検討し，解決する研究が必要である。

ウ．学校規模に応じた協力教授形態と実施規模について，吟昧する必要がある。
　・特に，大規模校における，実施を推進するため。

エ．非常に高い実施率を示している体育科の合併複数教師担当の場合，その学習集団の規模と，学習内容のとりあげ方について吟味が必要である。

オ．学校全体の運営的立場から，協力教授組織の編成にかかる経営的諸準備について，検討が必要である。

カ．指導効果（学習効果）の，できるだけ客観的なはあくをする必要がある。

　この調査研究にあたり，ご協力をいただいた県下全小学校，ならびに，関係機関に対し，感謝するとともに，みなさまからのご批判，ご指導をねがうものである。

　

〈参　考　文　献〉
「研究紀要」
　　　　第62号，2号，8号，13号，18号
　　　　　　　　　　　　　　福島県教育センター