研究紀要第35号 学習指導に関する研究 - 059/066page

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どのように行われているかを解明するため,調査結果をもとに分析を試みた。

〈表16〉 教育機器に関する校内研修の実施状況

 
小学校
中学校
高等学校
特殊学校


実施校数
341校
124
46
10
割  合
63.5
50.6
51.7
62.5



1  回
186校
(54.5%)
60
(48.4%)
25
(54.3)
6
(60.0)
2〜5回

130
(38.1)

61
(49.2)
20
(43.5)
4
(40.0)
6〜10回
15
(4.4)
2
(1.6)
1
(2.2)
0
(0.0)
11回以上
10
(2.9)
1
(0.8)
0
(0.0)

0
(0.0)

 ※実施回数の( )内の数字は
  該当実施回数校÷実施全校×100

(1) 教育機器に関する校内研修の実施状況

 〈表16〉は昭和52年度に行われた教育機器に関する校内研修の実施状況をまとめたものである。
 小学校・中学校・高等学校・特殊学校ともその50〜60%の学校で研修を実施しており,その回数は年1回が半数をしめているが,2〜5回が4割あり,小学校においては10回以上実施している学校もある。
 また,学校全体のほかに,学年,教科での研修を取り入れている学校も多くなってきている。

(2) 教育機器に関する校内研修の内容

 教育機器に関する研修内容について,3項目を示し,昭和52年度に行われた校内研修での内容をその中から選択する方法を用い,その結果を集計したのが〈表17〉である。
 小・中学校では機器の実技等についての研修が1位をしめているが70%にとどまり,機器の授業での活用法についても50%の学校で実施している。
 これに対し,高校・特殊学校では機器についての実技等の研修が多くをしめている。

〈表17〉 教育機器に関する校内研修の内容

研修内容\学校種別 小学校 中学校 高等学校 特殊学校
教育機器についての理論研究や実技
251校
(73.6%)
83
(66.9)

42
(91.3)

9
(90.0)
授業における教育機器の活用法
147
(43.1)
70
(56.5)
8
(17.4)
1
(10.0)
教育機器に関する教材製作

64
(18.8)

20
(16.1)

11
(23.9)
1
(10.0)
   (52年度)
 ※( )は該当内容実施校÷研修実施校×100
 ※内容を重複して実施していることもある。

 つぎに,今後校内研修で取り入れていきたい内容としてあげられたものが〈表18〉である。
 これをみると,いずれの学校でも機器についての実技研修等の内容が減少し,機器の授業での活用法,教材製作の研修が増加している。
〈表18〉 今後,校内で研修したい内容

研修内容\学校種別 小学校 中学校 高等学校 特殊学校
教育機器についての理論研究や実技
251校
(46.7%)
119
(48.6)
56
(62.9)
8
(50.0)
授業における教育機器の活用法
311
(57.9)

165
(67.3)

40
(44.9)
10
(62.5)
教育機器に関する教材製作
165
(30.7)
66
(26.9)
34
(38.2)

5
(31.3)

 ※内容を重複して選択していることもある。
 ※( )は全回答校数との割合

 また,今後研修したい機器としてあげられたのがVTR176校,OHP119校,映写機72校,反応分析装置54校,シート式磁気録音機が49校となっている。作成したい教材としては,OHP教材157校,VTR・カメラによる地域の教材が127校などとなっている。

(3) 学校の研究主題と教育機器との関連

 学校の研究主題の中に教育機器の活用を明示している学校の数は〈表19〉のとおりである。

〈表19〉研究主題に教育機器に関する主題を設定している学校数

小学校
中学校
高等学校
特殊学校
49校
(9.1%)
29
(11.8)
5
(5.6)
1
(6.3)
   (52年度)
 ※( )は主題設定校÷回答校×100

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