福島県教育センター所報ふくしま No.40(S54/1979.2) -009/030page

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数をしめているが,2〜5回が4割あり,小学校においては10回以上実施している学校もある。

また,学校全体のほかに,学年,教科での研修を取り入れている学校も多くなってきている。

(2) 教育機器に関する校内研修の内容

教育機器に関する研修内容について,3項目を示し,昭和52年度に行われた校内研修での内容をその中から選択する方法を用い,その結果を集計したのが〈表4〉である。

小学校と中学校,そして高等学校と特殊学校で同じような傾向がみられる。すなわち,小・中学校では機器の実技等についての研修が1位をしめているが70%にとどまり,機器の授業での活用についても50%の学校で実施している。これに対し,高校・特殊学校では機器についての実技等の研修が多くをしめている。

〈表4〉 教育機器に関する校内研修の内容(52年度)
研修内容 学校種別
小学校 中学校 高等学校 特殊学校
教育機器についての理論研究や実技 251校
(73.6)
83
(66.9)
42
(91.3)
9
(90.0)
授業における教育機器の活用法 147
(43.1)
70
(56.5)
8
(17.4)
1
(10.0)
教育機器に関する教材の製作 64
(18.8)
20
(16.1)
11
(23.9)
1
(10.0)
 ※( )は該当内容実施校÷研修実施校×100
 ※内容を重複して実施していることもある

つぎに,今後校内研修で取り人れていきたい内容としてあげられたものが〈表5〉である。

これをみると,いずれの学校でも機器についての実技研修等の内容が減少し,機器の授業での活用,教材製作の研修が増加している。これは.単なる機器の操作にとどまらず,教育機器を授業のどこに,どのように導入したらよいか,適切な教材の開発をどのようにして行ったらよいか,の研修を望んでいるものと思われる。

また,今後研修したい機器としてあげられたのがVTR176校,OHP119校,映写機72校,反応分析装置54校シート式磁気録音機が49校となっている。作成したい教材としては,TPが157校,VTR,カメラ等による地域の教材が127校などとなっている。

〈表5〉 今後校内で研修したい内容
研修内容 学校種別
小学校 中学校 高等学校 特殊学校
教育機器についての理論研究や実技 251校
(46.7%)
119
(48.6)
56
(62.9)
8
(50.0)
授業における教育機器の活用法 311
(57.9)
165
(67.3)
40
(44.9)
10
(62.5)
教育機器に関する教材の製作 165
(30.7)
66
(26.9)
34
(38.2)
5
(31.3)
 ※内容を重複して選択していることもある。
 ※( )は全回答校数との割合

(3) 学校の研究主題と教育機器

学校の研究主題の中に教育機器の活用を明示している学校の数は〈表6〉のとおりである。

〈表6〉 研究主題に教育機器に関する主題を設定している学校数(52年度)
小学校 中学校 高等学校 特殊学校
49校
( 9.1%)
29
(11.8)
5
(5.6)
1
(6.3)
 ※( )は主題設定校数÷回答校数×100

小学校,中学校で8〜10校に1校,高等学校,特殊学校では15校に1校の制合で教育機器に関する研究主題を設定していることになる。

このほかに,教育機器の利用が明示されていないが,研究主題をみると"学習を個々に成立させる“"資料提示の効率化”“施設没備の活用”などの表現も多くみられ,何らかのかたちで研究の中に教育機器を取り人れている学校も多いように思われる。

また,教育機器を取り人れた研究主題を分析すると,教育機器を用いて次のことをめざしているのがわかる。

○教育機器(視聴覚教材)の効果的な活用 24
○指導(学習)の効率を高める 18
○学習指導法の改善 16
○ひとりひとりに学習を成立させる 7
○わかる授業を展開する 3
○学習過程の改善 2
○豊かな人間形成をめざす 2
○その他 12

最も多い「教育機器の効果的な活用」は具体性に欠け,機器のはたらきは明確にされていないが,実際にはサブタイトルを設けられているものと思われる。

そして研究に取り人れられている機器は次の通りである。

OHP 51  スライド映写機 7
VTR 18
 テープレコーダー 6
反応分析装置 12
 映写機 5
テレビ受像機 10
 ラジオ受信機 3
シート式録音機 9
 全機種 20
 ※同一校で2機種以上もある。

OHP,VTR,反応分析装置の利用が目立つが機種を指定しないで,全機種を対象とし,機器の特性を生かして取り入れるというのも多い。

(4) 教育機器についての教職員の研修経験

(2)で校内研修についてふれたが,教育機器についての校外での研修の機会も割合に多い。

〈表7〉は教育センターで実施している教育工学講座と市町村教育委員会で主催している教育機器に関する講


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