第2次福島県長期総合教育計画（昭和53年度〜昭和60年度）-057/285page

図2−2−28　理科教育等設備充実率

注：1．「財務課調査」（昭47〜昭51）による。

　　2．充実率＝（各年度末における充実金額）÷（基準総

　　　額）×100

図2−2−29 地域別理科教育等設備充実率

注：1．「財務課調査」（昭52）による。

　　2．充実率＝（昭和51年度末における充実金

　　　額）−（基準総額）×100

表2−2−16　教育機器の保有状況

地　域	学校数	16ミリ映写機		8ミリ映写機		TV（白黒）		TV（カラー）		テープ式録音機		ノート式録音機		OHP		VTR		LL
		台数	％	台数	％	台数	％	台数	％	台数	％	台数	％	台数	％	台数	％	台数	％
県　北	131	36	27	104	79	799	610	227	173	324	247	117	89	564	431	38	29	1	0.7
県　中	166	99	60	119	72	825	497	351	211	344	207	695	419	850	512	75	45	−	−
県　南	65	25	38	37	57	176	271	92	142	124	191	47	72	227	349	11	17	−	−
会　津	167	29	17	117	70	464	278	100	60	262	157	127	76	256	153	8	5	1	0.6
南会津	38	6	16	13	34	46	121	27	71	50	132	32	84	90	237	1	3	−	−
相　双	67	46	69	44	66	399	596	72	107	134	200	50	75	239	357	6	9	−	−
いわき	78	61	78	81	104	413	530	312	400	229	294	63	81	288	292	25	32	−	−
計	712	302	42	515	72	3,122	438	1,181	166	1,467	206	1,131	159	2,514	353	164	23	2	0.3

注：1．「総務課調査」（昭49）による。

　　2．学校数には，分校を含む。

　　3．保有率＝（保有台数）÷（学校数）×100

　また，教育機器を計画的に整備するとともに，教育機器を効果的に活用するため，更に研究・

開発を進める必要があろう。

2．施策の基本方向

（1）　施設

　　小学校校舎及び屋内運動場の保有総面積に対する木造面積の比率は，最近の公立文教施設整備

　事業実施状況が示すとおり，毎年低くなり，今後，耐火構造の校舎及び屋内運動場が増加するも

　のと想定される。