第2次福島県長期総合教育計画（昭和53年度〜昭和60年度）-090/285page

との間には，大きな較差がある。

　野外観察調査用具等の充実率は，各地域ともに，他の設備よりかなり低い。

　なお，県北地域は，各設備等ともに充実率が最も高い。

産業教育設備の整備状況をみると，表2−3−16のとおり，昭和51年度末の現有率は，学級規模により

較差がみられ，18学級以上の学校の現有率が高く，6〜17学級の学校が低い。

表2−3−16　産業教育設備整備状況（単位：千円，％）

項　目／区　分	5学級以下	6〜17学級	18学級以上	計
学校規模別金額　（A）	131,157	696,376	180,496	1,008,029
整備目標総金額（A）×70％（B）	91,810	487,463	126,347	705,620
年度末現有総金額 （C）	69,995	351,535	108,060	529,590
年度末現有率（C／A）（D）	53.4	50.5	59.9	52.5

注：「高等学校教育課調査」（昭52）による。

表2−3−17　教育機器の保有状況（単位：台，％）

項目／区分	16ミリ映写機	8ミリ映写機	TV（白黒）	TV（カラー）	テープ式録音機	シート式録音機	OHP	VTR	LL
保有台数	145	245	365	152	979	705	1,420	114	142
保有率	54	91	136	57	365	263	530	43	53

注：1．「総務課調査」（昭49）による。

　　2．保有率＝（保有台数）−（学校数）×100

　教育機器の保有状況をみると，表2−3−17のとおり，保有率の高いのは，白黒TV，テープ

式録音機，シート式録音機及びOHPであるが，OHPの保有率は，特に高く，1校平均5.3台

となっている。

　保有率の低いのは，16ミリ映写機，カラーTV，VTR及びLLである。

、待ちで，今後は，理科教育等設備を更に充実させるとともに，産業教育設備の整備を図る必要

があろう。なお，理科教育等設備の整備充実に当たっては，地域間の較差を解消するよう努める

必要があろう。

　また，教育機器を計画的に整備するとともに，その効果的活用を図る必要があろう。