教育福島0022号(1977年(S52)07月)-020page

[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

いはずである。知力と体力は不可分である。余暇をスポーツにあてることの重要性は、これからしても理解できる。

 

三、社会体育活動の現状

 

(1) 民間のスポーツ組織

1) 民間スポーツ組織の概況

本県で行われているスポーツの各種目について、全県的組織として結成されている競技団体は数多くあり、このうち三十五の競技団体は財団法人福島県体育協会の加盟団体となっている。

スポーツの種目の増加にともなって競技団体も増加の傾向にある。

また、最近スポーツを楽しみ、スポーツをとおして健康・体力つくりを図ろうとする機運が高まり、地域や職場などを中心にスポーツの自発的愛好者のグループが急速に育ちつつある。また子供会や青年会、婦人会、PTAなどの社会教育団体や福祉関係団体などでも、その団体活動の一環としてスポーツを行う団体が多くなってきている。

今後は、従来の競技団体のほかに、地域や職場など日常生活の中で育ちつつある自発的なスポーツクラブの結成と、その活動の活発化を促進する必要がある。

2) 地域スポーツクラブ

地域スポーツクラブは、スポーツ愛好者の自発的・自主的な結合に基づいて継続的にスポーツ活動を行い、健康の増進と相互の協調・親睦を図るものであり、このことが明るい地域社会の形成にも寄与するものである。このようなスポーツクラブの活動は、地域スポーツの振興の中核となるものであるので、市町村を基盤として、スポーツクラブの育成や活動の促進等の施策を充実することが必要である。

国は、従来から地域住民のスポーツ活動の振興を図るため地域住民スポーツ活動振興指定町村を指定し、その事業の助成に努めてきた。

昭和四十八年、四十九年度指定の市町村を対象とした調査によると、市町村の人口規模別スポーツクラブ数は、人口二十万人以上の市では約一千五百人口七万人以上二十万人未満の市では、約二百四十、人口七万人未満の市では約百四十、町では約六十、村では約二十である。(図1)

市町村別のスポーツクラブ加入者数は、人口二十万人以上の市では約二万人人口七万人以上二十万人未満の市では約五千人、人口七万人未満の市では約二千人、町では約一千四百人、村では約五百人がそれぞれ加入している。

またスポーツクラブをスポーツ種目別に見ると、野球、ソフトボールが最も多く、次がバレーボールで、この二種目を合わせると約七〇%に達する。(図2)

 

図1 市町村当たりスポーツクラブ数

図2 1市町村当たりスポーツクラブ加入者数

 

図2 1市町村当たりスポーツクラブ加入者数

3) 競技団体等

 

3) 競技団体等

オリンピック種目の種目別競技団体をはじめ、庭球(硬式、軟式)、卓球剣道、空手などの団体があり、これらの本県のアマチュア、スポーツの統一組織として昭和二十一年に設立され、三十五団体が財団法人福島県体育協会に加盟している。

昭和四十七年に法人格を取得した財団法人福島県体育協会は、前記の三十五の種目別競技団体のほか、スポーツ少年団本部、高等学校体育連盟、中学校体育連盟の学校体育団体、それに県下九十市町村の体育協会が加盟している。

このほか、サイクリング、ユースホステル、レクリエーション等についてもそれぞれ全県的な団体が結成されている。これらの諸団体は、各種の県大会の開催や指導者養成等を行い、スポーツ振興に努めている。

(2) スポーツ行事

1) 「体育の日」の行事

スポーツ振興法制定当初において、国民の間に広くスポーツについての理解と関心を深め、スポーツを実施する意欲を高めるため「スポーツの日」が設けられたが、昭和四十一年にこの「スポーツの日」は、国民の祝日とされ、「体育の日」となった。「体育の日」制定の趣旨は、この日を契機として、国民がいっそうスポーツに親しみ、健康な心身を培うことにある。

「体育の日」が十月十日と定められたのは、昭和三十九年のオリンピック東京大会の開会式の日にちなんだものである。「体育の日」の行事の開催に当たっては、地域や職場の実情に即して、だれもがスポーツに参加できるようにくふうし、この日が国民生活にとって、いっそう有意義な日となるよう関係機関や諸団体の積極的な協力が必要である。

「体育の日」に本県の市町村で実施される各種の行事の参加状況を昭和五十一年についてみると、図3のように総合形式の体育大会への参加が過半数を占め、次いで運動会や各競技別大会への参加が多い。

 

図3 「体育の日」の行事実施状況

○ 行事実施市町村数 82

○ 行事実施市町村数 82

○ 実施行事数 125

○ 参加者 216,880人

○ 行事を行わない市町村数 8

(昭和51年 保健体育課調べ)

 

 

 


[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

掲載情報の著作権は情報提供者及び福島県教育委員会に帰属します。