教育福島0041号(1979年(S54)06月)-015page

　

分担で推進した。(学年会代表も参加)

研修会の実施

1　検査と面接相談について

2　青年期の特性と精神衛生について(教育センター、県立医大、精神衛生センター等から講師招へい)

教育相談活動の実践

各学年ごとに、ホームルーム担任を主体とした実践を重ね、さらに相談係が全体的な援助及びまとめを行った。

1　面接計画

定期面接(ホームルーム担任、年間三〜五回、うち一回は三者面接)

呼びだし面接(ホームルーム担任、教科担任、クラブ担任等)

自発来談(係、養護教諭等)

2　年間計画

月別に相談事項を設定した。

事例研究

相談係が、事例の調査、分折研究を行い、十五の事例についてケースレポートを作成した。

これらの事例集は、ホームルームの実情に即して活用できるようくふうした。

研究の成果

1　事例研究より得た早期発見、早期指導のポイント「ふだんの心構え八項目」「早期指導六項目」が導きだされた。

2　校内体制、共通理解、基礎資料の全校的規模での収集、関係諸機関との連携の面で大きな進歩があった。

3　生徒と教師の信頼関係が高まりつつある。

(二)　教育センターでの教育相談研修会の成果を校内で積極的に生かした例-田島高校-

この学校では三年ほど前から、従来の問題生徒の事後指導に追われる生徒指導、また外側から生徒に規制を加えていく指導のあり方から脱却して、生徒の内面に食い込み、教師と生徒とのあたたかい心の交流を確立すること、そして全生徒を対象にするカウンセリングの実施を取り入れることになった。

教育相談充実のためのくふう

1　共通理解の確立

(1)　ホームルーム担任と教育相談係との任務の連携

(2)　資料の収集と活用、問題傾向をもつ生徒に対する計画的面接

(3)　自発来談の拡大

(4)　生徒理解を深めるための教師の研修

2　実施についてのくふう

(1)　教育相談室の開設(相談係が曜日を分担して面接)

(2)　年間計画の作成

主なものを挙げると、教育相談PR機関紙発行、一学年へのPR、学校生活意識調査、YG検査、事例研究会(年四回)、面接(止宿生二回、呼びだし面接学年一回)

YG検査の分折による生徒理解と面接指導

学年男女別の傾向

A型(平均型)がもっとも多く、ついでB型(不安定積極型)D型(安定積極型)、E型(不安定消極型)の順となっており、暴発型のB型の多いのは、日常指導が重要であることの指針となる。

ホームルームの傾向

担任は、自分のホームルームの傾向を分折し個々の生徒の面接の資料とする。

今後の実践の方向

(1)　相談係の教師による、相談室を中心とした相談活動そのものは深まってきているが、ホームルーム担任や教科担当教師へのバックアップと連携が課題であるといえる。今後、豊富な資料を活用して、生徒一人一人を生かす教育相談的姿勢を全教師にひろめる努力が必要である。

(2)　相談係だけの事例研究会にとどまらず、学年、さらにすすんで全教師を対象とした研究会、あるいは研修会へと発展させる必要がある。

(3)　全生徒を対象とした定期面接を積み重ね、教師と生徒の相互理解を深めるチャンスづくりもたいせつである。

(三)　教育相談活動の充実について

教育相談体制をじゅうぶんに機能させるためには、次の点に配慮する必要がある。

1　すべての生徒にかかわる体制であること。

2　一部の教師のみに任せぱなしになっていないこと。

3　全校的な組織、計画の取り組みまで高まっていること。

専門の関係機関との連携

すでに、前者の事例の福島高校で実践されているが、教育相談には一定の限界があり、病院その他の機関と密接な連絡や協力体制がかかせない。その限界についてじゅうぶんなる研究が必要である。

教育相談係の設置

相談係は、全校的計画を立て、ホームルーム中心の相談を援助するとともに、定期面接を足場に、父兄相談、自発来談へと発展させることがたいせつである。

また、生徒指導の他の部門、特に、学年、ホームルームとの連携、とりわけ学年主任、養護教諭などとの連携は重要である。

教育相談の演習を中心とした実際的技術の研修

校内研修会などを進め、一般的資質の向上に努めるとともに、今後は、多くの教師が理論や知識の習得にとどまらず、心理的トレー