教育福島0091号(1984年(S59)06月)-036page

教育センターから

　

情報処理教育事業の紹介

　

はじめに

　

当教育センターが行う事業の一つに情報処理教育事業がある。この事業では情報処理教育に関する教員研修、研究および資料の収集・活動を行うほかに県内の高等学校に在学している生徒を対象に、情報処理実習(生徒実習と略称)を行っている。

この事業が発足してから今年度で十四年目を迎える。この間、当センターの設備を利用した人員は、教員研修約一万名、生徒実習約三万六千名一いずれも延べ人数)である。

昭和五十六年九月、電子計算機組織が富士通FACOMIM：一六〇Fに更新され、今年九月で三年を経過しようとしている。この三年間にセンターの設備を利用した人員は、教員研修二八九〇名、生徒実習八一三六名であり、設備更新前に比べると、飛躍的に増大している。

現在の高等学校学習指導要領では、工業・商業の全学科の生徒に情報処理教育を実施するよう要請されており、

また、普通科における職業教育として情報処理に関する科目が例示されている。

昭和五十八年度末現在で、県内の工業・商業高校二十一校にミニコンピュータ、工業科設置校(二四六台)・普通高校(一五一台)・水産高校(一〇台)にパーソナルコンピュータが導入されている。さらに工業科設置校すべてに数値制御工作機械が導入されている。

各学校では、これらの設備を利用し独自のカリキュラムによる情報処理教育がすすめられている。

また、今年度より商業科設置校にもワープロ機能を有するパーソナルコンピュータの導入が計画されている。

今後、ますます拡充・発展する情報処理教育に対応するため、その普及と指導者養成に、より一層の努力が必要とされる。

　

一　教員研修講座

　

昭和五十九年度の高等学校教員対象情報処理教育研修講座は、表1のとおりである。

情報処理教育関係の講座運営に当たり、講座内容は、初歩的な入門コースから高度な利用技術の修得コースまで、系統的・体系的に研修できるように配慮してある。

研修対象者については、商業科・工業科担当教員以外に他教科担当教員にも広く門戸を開放している。

情報処理は、学習指導内容として取り扱われるばかりでなく、CM−(授業分析など)、成績処理、進路指導など教育情報処理やCAIなどの教育機器として利用されるように、学校教育のあらゆる分野にわたって利用されているからである。

昭和五十八年度に受講された商業・工業

　

▲パソコン石研修風景

　

表1　昭和59年度講座