教育福島0095号(1984年(S59)10月)-051page

[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

の家庭生活及び学校生活の二場面としそれぞれの場面に対し、耐性の促進特性・要因と阻害特性・要因の、それぞれの要因から設問構成を図った。

更に、家庭生活の場面・学校生活の場面に対し、児童生徒の自己評価を行うとともに、保護者は子供の家庭生活の場面、一方教師は学校生活におけるさまざまな様態を評価することにし、三者の相互関係が容易に把握できるよう設問の構成を図った。

なお、保護者と教師に対しては、育てたい子供の性格調査、教師には、耐性を支える要因、阻害する要因について設問した。また、保護者には「しつけ」に対する養育態度の設問を併せて行った。

(3) 調査対象及び研究協力校

調査対象の選定に当たっては、先ず調査対象地域が特定の地域に偏ることのないよう配慮し、しかも都市部、町村部、山村部等を考慮して、県内から小学校十四校、中学校十四校の計二十八校を選定し、その調査対象校を研究協力校に依頼した。(研究協力校名については、当教育センター発行の「所報ふくしま第六六号」を参照願いたい)

また、調査対象者は、研究協力校の児童生徒約二千名(小学校四年生、中学校二年生各一千名)とその保護者二千名及び教師約六百七十名とした。

おわりに

これまで、当教育センターの研究事業の一つである生徒指導に関する研究の「児童生徒の耐性に関する研究」について、その取り組みの概要を述べてきたが、この研究がいくらかでも教育現場の指導の一助として役立つものになるよう努力しているところである。

なお、研究の成果については、本年度末に紀要として刊行し、各校に配布する予定である。

 

表1 調査の設問特性とその要因

表1 調査の設問特性とその要因

 

表2 予備調査にみる「耐性」の概要(調査校4校、対象学年・小学校6年)

表2 予備調査にみる「耐性」の概要(調査校4校、対象学年・小学校6年)

 

 

 


[検索] [目次] [PDF] [前] [次]

掲載情報の著作権は情報提供者及び福島県教育委員会に帰属します。