教育福島0192号(1996年(H08)01月)-038page

教育センターから

ソフトウェアライブラリセンター開設にむけて

科学技術教育部

　

一、はじめに

　

情報化社会の進展に対応して、学習指導要領では、学校段階に応じて個人が主体的に情報を活用できるよう、情報活用能力の育成を図ることを目指しています。

この趣旨を踏まえて、情報教育の内容充実、深化を図るためには、ハードウェアの整備とともに、児童生徒の実態や指導内容・方法に即した良質の教育用ソフトウェアを適切に導入していくことが必要とされます。

しかし、これまで先生方から「授業でどんなソフトウェアを使ったらよいかの情報がない」また、「ソフトウェアの内容を確かめてから購入したいが、そうした施設がない」等々の悩み、要望が数多くありました。

現在、教育用ソフトウェアが多種多様に流通している中で、学校に最適なソフトウェアを選択できる環境が十分整備されていないということが言えます。

このような状況の中で、学校での授業等に使用する学習ソフトウェア等を整備、充実するために、文部省は平成七年度から学校関係者に対して、ソフトウェアの検索、試用を行う機会を提供する「ソフトウェアライブラリセンター」を設置するための補助を行うことになりました。福島県では、平成七年度に福島県教育センター内に「ソフトウェアライブラリセンター」の設置が決定し、現在準備中です。

　

二、福島県教育センターのソフトウェアライブラリセンター

　

(一)　ハードウエア

ライブラリセンターは約八十�uの広さに、検索用コンピュータシステム(一式)とソフトウェア試用のコンピュータ十台・プリンタなどにより構成されます。

検索用コンピュータは、ライブラリ内のソフトウェアの検索と利用状況についての情報を収集・整理します。

試用コンピュータは、県内の各学校の機器導入状況を踏まえ、複数メーカーの機種を設置し、複数メディア(FD、HD、CD-ROM等)対応の構成とします。

(二)　ソフトウェア

ソフトウェアは、小学校・中学校・高等学校等の全ての校種にわたり、総数約二、〇〇〇本以上所蔵されます。

その中には、児童生徒の学習のために利用する学習指導用ソフトウェアや教師の教育活動を支援し、強化する道具として、教師自らの教育活動にコンピュータを利用するためのものである学習計画用ソフトウェアなどがあります。その選定については、公益団体である日本教育振興会の「小・中学校教育用ソフトウェア整備基準」等を参考とし、教育委員会にソフトウェア選定委員会を設置して、適