教育年報1979年(S54)-015/319page

[検索] [目次] [PDF] [前][次]

表4 全校的な進路指導計画(生徒に働きかけるための計画)の作成状況

(単位:校・%)
区分 学校数 計 画 の 種 類
1 個人資料の収集・活用の計画 2 情報資料の収集・活用の計画 3 啓発的経験の実施計画 4 進路相談の計画 5 進学・就職等希望者への指導・援助の計画 6 進路発達の評価の計画 7 定期観察の計画 8 「ホームルーム」における進路指導の計画 9 その他の計画
全日制 86 83 84 35 85 83 33 33 83 5
(100.0) (97.6) (97.6) (40.6) (98.8) (96.5) (38.3) (38.3) (96.5) (5.8)
定時制 15 12 11 4 15 11 2 4 14
(100.0) (80.0) (73.3) (26.6) (100.0) (73.3) (13.3) (26.6) (93.3) (―)
101 95 95 39 190 94 35 37 97 5
(100.0) (94.0) (94.0) (38.6) (99.0) (93.0) (34.6) (36.6) (96.0) (4.9)
盲聾・養護 4 2 3 4 3 3 2 2 3
(100.0) (50.0) (75.0) (100.0) (75.0) (75.0) (50.0) (50.0) (75.0) (―)

(注) 1 ( )内比率は、区分ごとの学校数を100.0とするものである。

    2 「計画の種類」は、複数回答のため、比率の合計は100%を超える。

    3 「計画の種類」別に計画の内容を示すと、おおむね次のとおりである。

      1……検査や調査の結果、観察の記録などの収集・活用

      2……先輩の進路、産業や職業の種類・内容、学校などの種類・内容などに関する情報資料の収集・活用

      3……学校見学、職場見学、職場実習などの実施

      4……進学や就職に関する生徒などとの相談など

      5……学校や学部・学科、職業や職場の選択、受験の準備や手続きなどの指導・援助

      6……生徒の進路意識の発達や職業観の形成などの状況についての評価

      7……生徒の性格や行動などを知るために、期間を定めて行う観察

      8……各教科以外の教育活動の「ホームルーム」に位置づけて行う進路指導

(3)学校における進路指導上の重視事項と現状評価

  それぞれの学校における進路指導について、それを進めていくうえて、どのような事項を重視しているか、また、どのよ

 うに現状を評価しているかをみると、表5、表6のとおりである。

 表5 学校における進路指導の現状評価別学校数

              (単位:校・%)
区分 学校数 進  路  指  導  の  現  状
1 全校的な進路指導計画は、具体的なものとなっている 2 進路指導に関する校務分掌上の組織は、明確なものとなっている 3 教員は進路指導に関して理解し協力している 4 教員は進路指導に関する指導技術を修得している 5 教員は進路に関する情報資料を適切に活用している 6 進路指導を実施するための時間は確保されている 7 進路指導のための予算は確保されている 8 保護者は学校の進路指導に関して理解し、協力している
全日制 86 75 85 83 44 69 50 60 60
(100.0) (87.2) (98.8) (96.5) (51.1) (80.2) (58.1) (69.7) (69.7)
定時制 15 8 15 15 4 10 5 5 4
(100.0) (53.3) (100.0) (100.0) (26.6) (66.6) (33.3) (33.3) (26.6)
101 83 100 98 48 79 55 65 64
(100.0) (82.1) (99.0) (97.0) (47.5) (78.2) (54.4) (64.3) (63.3)
盲・聾・養護 4 3 4 4 2 3 3 1 3
(100.0) (75.0) (100.0) (100.0) (50.0) (75.0) (75.0) (25.0) (75.0)

(注)( )内比率は、区分ごとの学校数のうち、1〜8の各事項について、それぞれ「そのとおりである」と回答した学級の

  割合である。「現状評価」は、複数回答のため、比率の合計は100%を超える。


[検索] [目次] [PDF] [前][次]

Copyright (C) 2000-2001 Fukushima Prefectural Board of Education All rights reserved.
掲載情報の著作権は福島県教育委員会に帰属します。