研究紀要第1号 学校経営改善に関する研究 調査編 - 002/042page

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種 別
毎 学 期
年 度 末
そ の 他
人員
%
人員
%
人員
%

 

A
68
48.6
70
50.0
2
1.4
B
66
47.1
72
51.4
2
1.4
C
64
45.7
75
53.6
1
0.7

 

A
39
50.0
34
43.6
5
6.4
B
35
44. 9
38
48.7
5
6.4
C
38
48.7
37
47.4
3
3.8

 
A
1
1.2
83
97.6
1
1.2
B
2
2.4
81
95.3
2
2.4
C
2
2.4
80
94.1
3
3. 5

目標設定のための検討と反省について、小・中学校は、毎学期と年度末で99%をしめている。
その割合いは、ほぼ同率で、わずかに年度末が高い。高等学校では、年度末がほとんどで、95%強になっている。その他については、2学期末(12月)、2月、年度初めと答えている。
このことは、年度内にも検討改善するのか、年度単位にのみ改善する構想なのかによって異なると思われる。いずれがよいかは、学校種別による特質や、各学校の実態によるもので、こうでなければならないとはいわれないだろうが、組織活動として、目標―実践―評価といった、サイクル過程を尊重しなければならないと思われる。

A 審議の開始

種 別
12月から
1月から
その他
人員
%
人員
%
人員
%

 

A
21
15.0
95
67.9
24
17. 1
B
16
11.4
86
61.4
38
27. 1
C
12
8.6
84
60.0
44
31.4

 

A
10
12.8
60
76.9
8
10. 3
B
10
12.8
61
78.2
7
9.0
C
11
14.1
57
73.1
10
12.8

 
A
1
1.2
62
72. 9
22
25. 9
B
1
1.2
55
64.7
29
34. 1
C
 
 
57
67.1
28
32.9

審議の開始は、小・中・高等学校とも1月からが60〜80%である。その他としては、2月、3月、毎学期と答えている。要は具体的な積重ねが根底になるだろう。

B目標の設定

種 別
3 月
4 月
その他
人員
%
人員
%
人員
%

 

A
72
51.4
64
45.7
4
2.9
B
75
53.6
62
44.3
3
2.1
C
72
51.4
66
47.1
2
1.4

 

A
37
47.4
39
50.0
2
2.6
B
43
55.1
35
44.9
 
 
C
41
52.6
36
46.2
1
1.3

 
A
40
47.1
45
52.9
 
 
B
37
43.5
48
56.5
 
 
C
38
44.7
47
55.3
 
 

設定の時期については、小・中・高等学校とも3月と4月であり、その比率はほぼ同率である。 
その他については2月であるが、その比率は3%弱である。設定にあたっては、方針の明確化と、その手続きが問題になるだろう。調和的な方向性があり、具体的で主体性があり、組織的にじゅうぶん機能を発揮できるような配慮が必要であろう。

(2) 目標設定の主とした根拠はなにか。

(上段人員、下段%)
主 と し た 根 拠
小  校
中  校
高  校
A
B
C
A
B
C
A
B
C
ア、教育関係法令を中心とする。
6
2
3
1
4
4
 
3
3
4. 3
1.4
2.1
1.3
5.1
5.1
 
3.5
3.5
イ、県や市町村の教育目標または要望を重視する。
33
31
37
20
22
20
26
24
25
23.6
22. 1
26.4
25.6
28.2
25.6
30. 6
28.2
29. 4
ウ、創立当時からの教育理念による。
2
3
2
3
2
1
5
5
4
1.4
2.1
1.4
3.8
2.6
1.3
5. 9
5. 9
4.7

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