研究紀要第21号 学校経営の研究　本県小学校における教授組織の実態 - 003/025page

2．教授組織の全体的傾向

第1表　形態別実施学校数の割合

規模別学校数100% 〜6 7〜17 18〜 全体 実学校数 280 158 79 517 複 数 教 師 　1学級複数教師担当 16．8 2．1 43．7 2．5 43．0 1．3 29．0 2．1 　合併学級複数教師担当 14．6 42．4 41．8 27．3 単 数 の 教 師 　学級担任外専科的担当 49．3 40．4 93．7 89．9 98．7 92．4 70．4 63．4 　学級担任専科的担当 18．9 29．7 58．2 28．2 　交換担当 83．6 34．3 90．5 57．6 93．7 75．9 87．2 47．8 　奉仕担当 80．4 81．0 74．7 79．7 から までの計 90．7 98．1 97．5 94．0 無記人 9．3 1．9 2．5 6．0

　1つの学校で，専科のケースもあれば，交換や奉仕のケースもある場合は，専科，交換，奉仕にそれぞれ計上。

　形態を全体傾向でとらえた場合，，のように比較的運営上の便宜性が強いものは比率が高く，，のような，便宜性よりは，稍専門性が強く，教科担任制の傾向をもっているものがそれについている。最も低率なのが，，のような2人以上の教師によって役割を分担し協業ですすめる形態のものとなっている。

　また学校規模でみてみると，中規模校，大規模校は，ほぼ同じ傾向を示しているが，小規模校の場合は，その比率に大きな差がある。教員の絶対数が少ないことが原因と思われる。また，第1図は校長・養護教諭を除いた学級担任外教師の人数別学校数の割合である。（基礎項目に回答されたもの）これらも参しゃくすると，例えば小規模校のなどは，もっと高率の意味をもつものと考えられるし，また校長・教頭の担当が高い割合でおこなわれているとみることもできる。

　形態ごとにまた内容的にいろいろな意味があるので，全体的数字だけで判断することは問題がある。以下各形態ごとに考察をすすめることにして。ここでは，全体的傾向にとどめたい。