研究紀要第21号 学校経営の研究　本県小学校における教授組織の実態 - 022/025page

　意見は，次の4項目に集約される。

　●　従来の学級担任全教科担当　（ア）
　●　教科担任制　　　　　　　　　　　（イ）
　●　学級担任制に分担担当加味　（ウ・エ）
　●　ティーム・ティーチング方式　　 （オ・カ）

　項目中，意見の最も集中、しているのは，小規模校・中規模校・大規模校とも共通して、ウ・エの2項目である。現状からの可能性も考え合わせ，これらは望ましい方向の形態であるという意見であり，他の項目は，ほとんど対象外とされている。
　現在各学校でとられている方法は，おおむね，このウ・エに該当するものであり，今後は，可能なかぎり実施規模を拡大すること，さらに，協力教授の意義にてらし，質的な充実をはかることが，いっそう望まれよう。

　の基盤となる教授組織の考え方をまとめたのが，第27表である。
　意見は，8項に集約されているが，形態や方法だけの導入から，学年教師団や学年経営さらに学校運営組織の立場からなど。段階的発展が考えられる。
　各項に関係する「ク」が20%台で最も率が高い。そのほかでは，教師の特性を生かし，不得意を補うため，分担・協業の教授活動を展開する（イ・エ）。また，さらにすすんで，教科以外の指導面にも関与する（オ）や勤務上時数の平均化をはかる（カ）などの考え方が主流をなしている。

第27表

	〜6	7〜17	18〜	全体
ア．複数，交換，専科的等の形態や方法をとり人れることにとどめるべきである。	6．8	7．6	5．1	6．8
イ．個々の教師の力量にとどまらず，教師相互の分担，協業で教授活動をすすめるところまで考えるべきだ。	13．6	12．7	13．9	13．3
ウ．学級担任を意識せず学年教師団を母体にした教授組織ですすめるべきだ。	6．8	8．2	10．1	7．7
エ．学級担任の不得意教科を補うことをねらいとすべきだ。	15．4	15．2	12．7	14．9
オ．交換や分担した教科の指導以外にも関与し，学級担任制の短所を補うまでになるべきだ。	9．6	12．7	12．7	11．0
カ．指導内容の高度化に伴う，研究時間の増加の解消や担当時数の平均化の点から考えるべきだ。	16．8	16．5	15．2	16．4
キ．教授活動だけでなく，運営委員会，事務処理面も教授組織によってすすめうところまで考えをすすめるべきだ。	6．4	5．0	6．3	6．0
ク．各教師のもっている特性や指導力の最大活用の点を考えるべきだ。	23．9	22．1	24．0	23．5
無　　答	0．7	・	・	0．4