研究紀要第25号 学習指導に関する研究 - 020/060page

水準が43，47年度のとき

要　因	平方和	自由度	不偏分散	分散比
水準間	721．63	1	721．63	3．14
誤　差	4599．64	20	229．98
全　体	5321．27	21

有意差なし。
この分析によれば，34年度と43年度の間の平均正答率の差は意味のある変動となり，43年度と47年度の間の平均正答率の差は偶然変動と考えられる。

（3）　高学年について

　�@　5年の場合

領　　　域	平均正答率
	35年度	42年度	47年度
数と計算の意味	50．3	56．6	50．3
計算	57．3	73．6	61．3
量と測定	38．5	72．0	36．1
数量関係	34．5	65．0	57．2
以上の総合	45．2	66．8	51．2

次に，年度を水準とした分散分析表を示す。
水準が35，42年度のとき

要　因	平方和	自由度	不偏分散	分散比
水準間	1792．01	1	1792．01	13．64
誤　差	2102．78	16	131．42
全　体	3894．79	17

有意水準1%で有意差あり
水準が42，47年度のとき

要　因	平方和	自由度	不偏分散	分散比
水準間	951．94	1	951．94	4．98
誤　差	3059．94	16	191．25
全　体	4011．88	17

有意水準5%で有意差あり
この分析によれば，35年度と42年度の間およぴ42年度と47年度の間の平均正答率の差はいずれも意味のある変動と推測される。

　�A　6年の場合

資料不足のため分析の対象外とする。

　

6　基礎学力の変動についての考察

この考察の基盤を明らかにするために，まず，比較できない指導内容について考察する。

（1）　比較できない指導内容の考察

この指導内容は，2（P．2〜P．4）にあげたとおりであるが，これを「学力検査問題のねらい（43年改訂学習指導要領による）の項目数」で概観してみる。

　�@　項目数の概観

学　年	1	2	3	4	5
項目数	7	12	21	27	30

次に，問題の構成方法とその程度の違いを例でみる。

　�A　構成方法と程度の相違

例1（1年の場合）
　つぎのけいさんをしましょう。
　（1）　7+8-9＝

　（2）　8-5+6＝

このような問題は37，42年度にはみられないが，47年度にみることができる。

例2（2年の場合）
　5の3ばいの大きさをあらわしているものに○，そうでないものに×をにかきいれましょう。
　（1）　5+5+5 　

　（2）　5×2