研究紀要第35号 学習指導に関する研究 - 063/066page

えることが困難で，記入にあたって苦労するとともに主観的な見方も多かったと思われる。

　今後は，このような内容についての調査方法の開発・研究が必要である。
　そして，このような調査は継続（数年に1回）することによって，より的確なデータを得ることができるようになるとともに，価値のある資料ができてくるものと思われる。

　

おわりに

　以上，本県の公立学校における教育機器，視聴覚教育施設の所有状況，設置状況や利用等の現状について，調査して得た結果をまとめ紹介したが紙数のつごうで具体的な調査数値や図表など割愛したものもあり，まとまりがなく，わかりにくいところも多いと思われる。資料等について不明な点は当教育センターに問い合わせていただきたい。

　調査の結果をまとめていて最も心に残ったことは，本県において教育機器の充実に対する熱意や教育機器利用にむかっての着実な努力がすすめられていることである。
　本センターとしても研修計画をたてるにあたって，この調査で得た結果や問題をふまえて改善し，現場の期待にこたえるよう努力していきたい。

　また，この調査結果が学校において諸計画の資料として役立てば幸いである。
　最後に，本調査を計画，実施するにあたって御指導，御協力いただいた教育庁各課，各教育事務所，各学校，担当の先生方に対し厚くお礼を申しあげたい。

※参考文献

　○　紀要64号（1975）　　視聴覚教育の実態に関する調査研究　　沖縄県立教育センター
　○　研究報告書2号（1973）　　学校における教育機器の利用と設備　　広島県立教育センター
　○　教育情報シリーズ（1975）　　神奈川県立教育センター
　○　学校及び社会教育施設における視聴覚教育設備の状況調査（1977）　　文部省社会教育局視聴覚教育課
　○　教育調査報告書　　福島県教育委員会