研究紀要第45号 「学校経営改善に関する研究 第1年次」 -024/063page

をもってこれに当てた。

名　　称「　　　　　　　　　　　　」 構成メンバー

＜集計＞

ア	イ
36	42

N＝42　100％

ア	教育課程編成委員会	29
	教育課程編成小委員会	7
イ	校務運営委員会	26
	教育課程編成委員会	24
	職員研究協議会	14

問（3）教育過程の編成に当たって、全職員の任務や役割について一つ選ぶ。
ア（　）一人一人の任務や役割を明確にしている。
イ（　）主要なメンバーの任務や役割は明かにしている。
ウ（　）口頭によってそのつど確認していく程度である。
エ（　）職員の任務などについては特別にとりあげてはいない。
オ（　）従来からのやり方なので特に問題にしていない。
カ（　）その他（　　　　　　　　　　　　　）
＜集計＞

ア	イ	ウ	エ	オ	カ
39	43	4	9	5	0

N＝56　100％
＜考察＞
　問（1）の調査結果から，編成に当たっては，組織的に作業を進めたという回答が，全体の75％を占めていることは，学校としての組織的編成への配慮の結果であろう。しかし，以下の関連設問とあわせて考察するならば，組織そのものにも，また組織の機能的活動という点からも，そして，一人一人の教師の編成参加のあり方にも問題があるように推察される。以下，その点について，問（2）より追究してみる。
教育課程編成のため，特別の組織づくりをした学校（36％）よりは，既存の校務分掌の組織を整備・統合してこれにあてた学校が多い。編成組織をどう仕組むかは，学校の実態によるものであり，要は，全員が具体的、意欲的に編成に参加できるような組織づくりでなければならない。このような視点からみれば，上述の教育課程編成委員会にしろ，校務運営委員会にしろ，その構成メンバーをみると，教頭はじめ教務主任・学年主任といった特定の職員に限定されており，この組織のもとに，さらに小委員会のような下部組織を設けるなど，全職員が同一歩調で編成作業に参画できるような，きめ細かな組織づくりが必要であろう。　教育課程編成委員会にしても，年度当初にその目的をもって組織され，学校全体の校務運営機構に明確に位置づけられたものと，編成の時期に，既存のいくつかの係や組織を統合整備して組織されたものとでは本質的に異なるものであろう。即ち、前者の場合は，編成活動のみならず，実施・評価にいたる一連の動きについてもかかわることのできる組織であるが，後者は編成過程のみにとどまる組織になりやすい。
　次に問（3）から一人一人の教師の意欲的な活動を引き出す，編成に対する任務や役割について検討してみる。
　一人一人の教師の任務や役割を明確にしているという回答が約40％になっているが、ここでは、その約60％を問題にしなければならない。イの主要メンバーの任務・役割の明確化は，特定の教師による編成になりやすく，組織がが名目的になるおそれがあるだろう。ウ〜オに含まれる約20％の回答には，一人一人の教師の積極的に編成活動に参加するという意欲が包含されていないように考えられる。実質的には編成に当たる組織や各種会議の分担・役割も含めて，全教師の任務を明らかにするような手だてを講じることが望まれよう。
＜要点2＞ 　教育課程編成のための組織体制の確立は，まだ十分とはいえず，そのため機能的