研究紀要第49号 「登校拒否タイプ別治療方法の研究」 -005/038page

らない。

3．登校拒否相談の推移
　心身に問題を持つ子供が年々増えており，生徒指導上の問題として教育界はもとより，社会の大きな問題として取り上げられていることは周知のとおりである。特に登校拒否については，当教育センターの相談受理件数の中でも大きな割合を占めている。
　ここでは，最近（昭和53年度〜昭和56年度＜4月−7月＞）の登校拒否相談の推移を掲げ，若干の考察を加えてみたい。

（1）登校拒否相談の状況（人数・順位・割合）
　表2　登校拒否相談の割合

年度	全相談数 （実人数）	登校拒否							その他の相談	百分率（％）
		幼	小	中	高	一般	教員	計
53	215	0	14	25	12	11	23	85	130	40
54	260	1	20	33	22	12	27	115	145	44
55	251	1	18	29	22	21	14	105	146	42
56(4〜7)	167	0	5	13	13	26	7	64	103	38
計	893	2	57	100	69	70	71	369	524	41

　登校拒否の相談は過去3年間にわたり表2・図1で示すとおり第1位で，全相談実人数の40％以上を占めている。次に多いものとして非行，場面かん黙，集団不適応などがあげられる。

　図1 上位相談内容（1〜5位，実人数）

　また，昭和53年度から昭和56年度（4月〜7月）まで登校拒否の相談で来所した小・中・高校生の数は図2のとおり全体で226人となっており，その中で占める割合の大きい方から中学生100人（44％），高校生69人（31％），小学生57人（25％）で，中学生の相談が最も多い。さらに登校拒否を男女別にみてみると，小学生では女子が多く，中学生はほぼ同数で，高校生では男子が多くなっている。

　図2　登校拒否相談の推移（小・中・高，実人数）

（2）小・中・高校生タイプ別人数内訳とその考察

1　対象
　昭和53年度から昭和56年度（4月〜7月）まで来所した小・中・高校生226人中，数年にわたり来所したものは初年度のみに計上し，対象実人数を195人としてまとめたのが表3である。
　表3　分類対象児童・生徒数

	小学生	中学生	高校生	全　体
男	22	43	42	107
女	28	37	23	88
計	50	80	65	195

2　タイプ分類基準
　前述「登校拒否のタイプ」のとおり，登校拒否のタイプの分類基準として，小泉英二氏の分類法によった。
　タイプの判定は，次のような過去の保存資料を基にできるだけ正確に分けることにつとめた。
　ア．面接記録（子供・親）
　イ．心理検査
　　○　本人の検査
　　・　学習適応検査（AAI）
　　・　Y−G性格検査
　　・　問題性予測検査（DAT）
　　・　人物画テスト
　　・　不安診断検査（CAS）