研究紀要第68号 「学校経営改善に関する研究 第2・3年次」 -007/075page

の原理」である。この原理を機能させ,目標,計画,方法,組織,任務,分掌,交流,助言,確認についての理解と共有の手だてを講ずる必要があり,これによって,専門自律性が高まり,教職員の経営参加が積極的になるものと考えられる。

　　ア.　教育目標具現への意識の高揚

学校は,（1）共通の目的　（2）協働意欲　（3）コミュニケーションの三つの要素をそなえて機能しているといわれる。したがって,学校が組織体として生き生きと活動し,発展していくためには,まず学校における教職員全体が共通の目的をもたなければならない。そして,この共通の目的は,教育目標の具現であり,学校経営に的確に位置づけられねばならない。この教育目標具現への意識の高揚は,教職員の経営参加の基本条件である。

　　イ.　教育目標具現のための組織

教職員の教育目標具現への意識の高揚とともに,教育目標具現のための組織が編成されなければならない。

学校内部の組織（運営組織）は,一般的には,校務分掌組織などにおいてこれをみることができる。今日,学校運営のための組織の合理化や効率化が学校経営の近代理論として展開され,校務分掌の改革が試みられているが,これらの動きの形式化を防止するとともに,学校経営の根源である教育目標具現への具体的な,しかも実効的な組織の編成が望まれる。また,組織へのリーダーの適切な配置とともに,成員一人一人の協働意欲を喚起し持続して教育目標の具現にあたることのできる組織が望まれるのである。

本研究は,教育課程に研究の視点をおき,展開したものであり,教育目標の具現を目指す教職員の意識の高揚等については十分言及できなかったが,教育目標の具現のための基本的な条件として重要なものであることをここに明記しておきたい。

　2　教育目標の具体化と具現化

教育目標の具体化と具現化という概念については,過去においていろいろな考え方が示されているが,研究プロジェクトとしては,以下のようにとらえた。

教育目標具体化の構造図　　　　　　　　　　　　　（図1）