研究紀要第104号 「児童生徒の学校適応への指導援助の在り方に関する研究 第1年次」 -079/170page

3．第2年次（平成6年度・第2期）

月	研究実践			研究協議
	個別による指導援助	［集団活動を通した指導援助］	連携
		集団化に向けて ・開始の集い（第2期） （5名参加）	保護者会
		対人関係の醸成等 ・海浜青年の家で宿泊体験 学習を実施（4名参加）		推進委員会 ・宿泊体験学習の活動内容の検討
		集団化に向けて ・クリスマス会
		集団内での安定 ・映画鑑賞
		集団化にむけて ・終了の集い	保護者会 学校訪問	推進委員会 ・通級状況の報告 ・実践報告書の検討

4．第3年次（平成7年度）

月	研究実践			研究協議
	個別による指導援助	集団活動を通した指導援助	［連携］
		集団化に向けて ・開始の集い （5名参加）	学校訪問 ・適応指導教室の案内 保護者会 ・グループ・カウンセリング	推進委員会 ・実践活動内容の検討 推進委員会 ・実践活動再案の検討
		集団内での安定 ・野外活動（ハイキング）を実施	学校訪問 ・生育暦及び指導援助に関する情報交換 保護者会 ・第1回啓発セミナー ・グループ・カウンセリング	推進委員会 ・啓発セミナー実施の検討
		対人関係の醸成等 ・横浜青年の家で宿泊学習を実施（4名参加）	保護者会 ・グループ・カウンセリング	推進委員会 ・宿泊体験学習の活動内容の検討
		集団内での安定 ・野外活動（ハイキング）を実施	学校訪問 ・指導援助の経過報告
		集団化にむけて ・終了の集い	保護者会 ・グループ・カウンセリング ・第2回啓発セミナー	推進委員会 ・通級状況の報告 ・研究のまとめ

II　研究実践

　１　適応指導教室の運営
（1）運営の方針
　適応指導教室では、不登校児童生徒に対して、集団生活での適応力を高め、原籍校への再登校を図るために、次のような指導援助を行う。
　1．集団生活への参加意欲と協調性や社会性を高めるために、個別による指導援助や集団活動を通した指導援助を継続的に進める。
（2）指導援助対象児童生徒
　現在、不登校状態にある児童生徒で、本人及び保護者が希望し、原籍校長が通級を承諾した通級可能な児童生徒とする。