研究紀要第116号 「学校の活性化を目指す教員研修に関する研究 第3年次」 -019/117page

講師の活用率との間には相関関係がほとんど見られないことを示している。

（表６）校務分掌組織率と講師活用率との関係

年度	活用率	〜９％	10〜19％	20〜29％	30〜39％
８	組織あり	２（４％）	10（21％）	19（39％）	９(18％）
	組織なし	０（０％）	４（29％）	６（43％）	３（21％）
９	組織あり	０（０％）	16（31％）	12（23％）	10（20％）
	組織なし	１（５％）	２（９％）	９（40％）	４（18％）
年度	活用率	40〜49％	50〜59％	60〜69％	70〜79％
８	組織あり	６（12％）	１（２％）	０（０％）	１（２％）
	組織なし	１（７％）	０（０％）	０（０％）	０（０％）
９	組織あり	３（６％）	６（12％）	１（２％）	１（２％）
	組織なし	４（18％）	１（５％）	０（０％）	１（５％）
年度	活用率	80〜89％	90〜100％	計
８	組織あり	１（２％）	０（０％）	49校
	組織なし	０（０％）	０（０％）	14校
９	組織あり	２（４％）	０（０％）	51校
	組織なし	０（０％）	０（０％）	22校

※ 括弧外の数は学校数を，括弧内のパーセントはそれぞれ「組織している」配置校数，「組織していない」配置校数に対する割合を示している。

V 研究のまとめ

これまで述ベたとおり，初任者研修を学校の活性化につなげるためには次の２つが大切であることが分かった。

1. 校内の一部の講師の活用から幅広い活用を図る。

特に学校規模が大きくなるほど，このことについて配慮すること。

また，幅広い講師の活用により学校の活性化を促すことができるという観点から，各配置校が計画立案する「校内における研修」に，より多くの講師を活用する意義と指針を明示する必要がある。

2. 初任者研修に関わる校内組織を確立し，その組織が有効に機能するよう配慮すること。

このことに関して，新規配置校に限らず組織化が図られていない一部の継続配置校も見られることから，組織化の目的を周知し，徹底を図る必要がある。