平成5年度 研究紀要 Vol.23 -150/162page

の在り方を探ることにより、人と人とのかかわり方を学ばせることができ、人間関係の中での本人の意欲を高める上で有効であると考える。

III　研究仮説

　不登校の状態にある児童生徒の実態を、その要因の分析によってとらえ、児童生徒自身の自己への気づきを促すカウンセリング及び社会性や協調性の習得を図る小集団による活動を通した指導援助を行っていけば、学校復帰へ向けての意欲が高まるとともに、主体的な行動がとれるようになるであろう。

IV　研究の構想

　児童生徒の実態に応じながら、下記の構想によって研究を進める。

段階	構想	観点
1．対象児童生徒の決定 2．資料収集 3．診断 4．指導援助の仮説	対象児童生徒の実態把握 ・既存資料、カウンセリング、観察結果，心理検査　等	・不登校児童生徒の実態 ・指導援助の方針
5．指導援助	適応指導教室の生活プログラムによるカウンセリング及び小集団による指導援助 保護者、担任等への指導援助 ・期間ごとの指導援助のめやすに従った一日の生活プログラムでの活動 ［マイプランタイム］ ［ティータイム］ ［フレンドタイム］ ［ＨＦＴプランタイム］ ［カウンセリングタイム］ ・保護者、担任等へのカウンセリング	・内面的理解 ・情緒の安定 ・生活リズムの回復 ・学習への補充 ・社会性の獲得 ・自己への気づき
6．変容の把握と記録の累積	指導援助の方向性の検討・改善 ・適応指導教室推進委員会	・指導援助の態勢
7．評価	対象児童生徒の変容 ・学校復帰への意欲かの状況把握 ・学校復帰への行動化	・学校復帰への意欲